失われた30年はまだ終わってないのかもしれない？（後編）—— もう30年失わないために、どこにフロンティアを作るのか？

こんにちは。

前回は、「失われた30年」について、よく言われている原因を改めて見てみました。

金融・デフレ、人口減少、企業統治、雇用慣行、ICT投資不足、などですね。どれも重要です。

ただ、1つ1つ見ていくと、これらの問題は今も完全に解決しているとは言いにくいです。人口はすぐに増えません。企業文化もすぐには変わりません。雇用慣行も時間がかかります。資本効率改革も、成長投資につながるとは限りません。金融政策だけで新しい成長が生まれるわけでもありません。

そう考えると、一般的に言われている「失われた30年」の原因だけを見ていると、この先も普通にもう30年くらい失われるのではないか、という気もしてきます。

そこで前回の最後に、フロンティアという補助線を入れました。

資本は、基本的には成長する場所に向かいます。新しい需要がある。新しい市場がある。新しい技術がある。そこに投資すれば将来のリターンが期待できる。だから資本が集まり、人材が集まり、企業が生まれ、産業が育ちます。

逆に、フロンティアが見えないと、資本は既存の資産や既存の市場に向かいやすくなります。

前回、不動産バブルについても少し触れました。その中でフロンティアの考え方の例として、あれは日本経済の絶頂だったというより、戦後の復興というフロンティアがあったものの、次のフロンティアを見失った資本が、土地と金融に流れた現象だった、という見方もできるという話を書きました。

今の時代におけるフロンティアとは何なのでしょうか。
誰が、どう作るものなのでしょうか。

今回は、その続きです。

1. フロンティアにも、いくつか種類がある

まず、フロンティアという言葉を使うとき、いくつかの意味が混ざります。

前回、「失われた30年」について書かれた公的資料、シンクタンク、金融機関、メディア記事、学術系の文献を45本ほど確認したと書きました。

そのうち、「次の成長分野」や「技術フロンティア」に近い問題意識を含むものは8本ほどありました。ただ、その中身は必ずしも同じような話をしているわけではありません。

企業がもっとICT投資をすべきだった、DXが遅れた、ソフトウェア投資が弱かった、R&Dが足りなかった、スタートアップが育たなかった、生産性が伸びなかった、という話があります。これは、民間生産性・企業努力型のフロンティアになります。

成熟産業に残っている資本や人材が、新しい成長分野に移らなかったという話もあります。これは、資本配分・産業新陳代謝型のフロンティアになります。

ただ、今回私が補助線としたいフロンティアはまた少し違っています。
企業に「もっと投資しろ」と言うだけでは、立ち上がらない領域があります。民間だけでは市場が立ち上がりにくい領域に、国が初期需要や実証環境を作ることで、技術基盤そのものを育てるという話です。

この話は過去に以下のような記事でも詳細にまとめているので、参考にしていただければと思います。

2. 企業努力だけではフロンティアは作れないことがある

多くの方が感覚的にも論理的にも理解されていることかと思いますが、企業は基本的には説明可能な投資をします。というか、説明可能な投資しかできないというのが実態かと思います。

市場規模はどの程度か？ターゲット顧客は誰か？どんな競合がいるのか？投資回収の見通しがどの程度の期間か？社内メンバー、取締役へどのように説明するか？投資家にも説明できるか？

こういう基本的なチェック項目をクリアしたものには投資しやすいです。

一方で、まだ市場がない技術は難しいです。そうなると、企業はどうしても既存事業の延長に向かいやすくなります。

既存商品の改良、値上げ、M&A、効率化、出店、海外展開、コスト削減、自己株式取得。これらは経営として合理的です。ただ、それだけでは新しいフロンティアは生まれにくいんですよね。

ここで重要になるのが、誰が最初の需要を作るのか、という話です。

基本的に誰向けに作るか、誰にニーズがあるのか考える際に、基本的にはBtoB企業は民間企業を対象に、BtoCなら人をターゲットに考えます。
しかし実は、民間にはまだないニーズでも、国家的にはニーズがあるものという領域もあります。

国家のニーズがあるものは国家から要請が入ることもあります。
そして、国家ニーズから生まれたものでも、段階的に民間へ移管して、株式会社のシステムに乗せて民間で育てていけるようにします。

これは民間だけでは市場が立ち上がりにくい領域に対して、国が初期需要を作っています。お金を出すだけではなく、市場の入口を作るという話です。

実はここの領域を考えないと、「もっと企業は研究開発すべきだった」「もっとIT投資すべきだった」という一般論で終わってしまいます。当然マイナーチェンジのような変化のための投資はある程度見えるので可能です。

しかし抜本的な、誰もリーチできていないフロンティアを作るための投資というのは必ずしも民間から生まれるものではありません。

3. フロンティアの1つは、国が作る新技術である

この文脈で考えると、安全保障やデュアルユースという領域はかなり重要です。安全保障という領域は、民間だけでは踏み込みにくい高難度技術に対して、国家が初期需要を作る装置でもある、という考え方もできます。

例えば、GPSはもともと米国の軍事・安全保障上のニーズから整備されたものです。今では、スマートフォンの地図、物流、航空、船舶、金融取引、通信インフラ、時刻同期など、民間社会のあらゆるところで使われています。

インターネットにつながるARPANETも、米国の国防研究から生まれたものとしてよく語られます。

もちろん、こうした技術がそのまま一直線に民間サービスになったわけではありません。長い時間をかけて、研究、標準化、民間利用、商業化が進んでいます。

ただ、重要なのは、最初の段階で国家が高難度技術に需要と資金と実証環境を与えていたことです。

市場がない段階で、誰かが最初の需要を作る。

これがないと、民間企業だけでは踏み込みにくい領域があります。

今で言うと、宇宙、通信、サイバー、暗号、センサー、航空、半導体、AI、量子、こうした領域は、民間市場だけではなく、安全保障上のニーズと深く絡んで進んでいます。だからこそ、デュアルユース（軍事にも民生にも使える技術）という言葉が重要になります。

安全保障上のニーズから育った技術が、民間の産業基盤になるケースは、米国を中心に多くあります。この回路をどれだけ持てるかは、単に防衛力だけの問題ではありません。

まだ市場がない技術に、誰が最初の需要を作るのか。誰が実証の場を用意するのか。誰が標準化や産業化までつなげるのか。そこに、国家間の技術フロンティアの差が出てきます。

実際に、DARPA公式の Innovation Timeline は、「国家安全保障に役立ち、現代の民間生活にも定着した革命的技術」をDARPAの成果として整理しています。

National Academies の資料では、DARPAの伝統的役割として、軍事・国家安全保障を超えるデュアルユースR&Dや技術開発への関与が明示されており、明確に「デュアルユースは後付けのこじつけではなく、政策的に意識されてきた回路」であることを主張しています。

4. 日本はこの回路と長く距離を置いてきた

ここで日本の戦後を考えると、かなり特殊です。
日本は戦後、平和国家として再出発しました。安全保障は米国の傘の下に置き、日本自身は民生品、製造業、インフラ整備、輸出産業に集中してきました。

これは戦後復興期にはかなり合理的な設計だったと思います。

都市を作り直す。住宅を作る。道路を整える。鉄道を整える。工場を作る。家電や自動車を作る。

この国内フロンティアがある間は、それでよかったんですけど、この戦後復興が終わった後はまた次のフロンティアが必要になります。

そしてそういうタイミングで、世界の競争軸は変わりました。単体製品の品質だけではなく、技術基盤、標準、プラットフォーム、通信網、サイバー、宇宙、半導体エコシステムの競争になっていきました。

そんな中、日本は安全保障を起点にした技術開発の回路と、かなり長く距離を置いて既に何十年も経過していました。

平和国家としての初期設定、軍事研究への慎重姿勢、武器輸出への制約、学術界における軍事研究忌避、防衛産業を前面に出しにくい世論環境…

それぞれ歴史的な理由があります。

以前、「日本はなぜ『変えずに変える』道を選んだのか」という記事で、敗戦国としての初期設定と、戦後日本の安全保障OSについて整理させていただきました。

また、「日本の安全保障をOSから考える」という記事では、何を自然だと思い、何に違和感を持つかという前提そのものをOSとして整理しました。

今回の話で重要なのも、このOSです。

日本は長く、安全保障を産業や技術フロンティアとして見るOSを持ちにくかったのだと考えられます。

民生品を作ることは自然でも、防衛技術を国家の産業基盤として見ることには違和感がある。研究開発としては重要でも、軍事や防衛と結びつくと距離を置く。国際的な標準化や同盟国間の相互運用性より、国内市場や民生品での完成度を重視する。

これは、戦後の初期設定としては理解できます。ただ、新技術基盤が生まれる時代に、日本が新たにフロンティアへリーチできる可能性を狭める要因にも、なってしまっていたのではないかと考えられます。

5. 日本に技術がなかったわけではない

誤解されないように記載しておきますが、日本に技術がなかったわけではありません。ウォークマン、ゲーム機、カメラ、液晶、電池、自動車、素材、工作機械、半導体製造装置。

世界を驚かせた製品や技術はたくさんありました。日本は、良いものを作る力が強い国だったと思いますし、本当にその通りだと思います。

精密で、壊れにくく、使いやすく、品質が高い。民生品や製造業の世界では、その強みがかなり活きていました。

ただ、良い製品を作ることと、世界の技術基盤を作ることは違います。

GPS、インターネット、OS、クラウド、サイバー、衛星、通信規格、半導体エコシステム。

これらは、単体製品というより、社会の下に敷かれる基盤です。日本は世界の技術基盤、標準、プラットフォームを作る側には回りにくかったのです。というかそもそもそういう開発を行える仕組みになっていなかったと言えます。

日本企業が弱かったというより、競争のレイヤーが今までになかった基盤技術になっていたが、残念ながら民間には最初のニーズはなく、それを国家のニーズから作れる構造になっていなかった。

こう考えると戦後復興してから昨今までの経済が失われていた要素の大きな1つに見えてきませんか？

6. 国は、すでにフロンティアを作りに行き始めている

ただ、日本もずっと同じだったわけではありません。

2010年代半ばから、かなり大きく変わり始めています。
2013年には、国家安全保障戦略が策定されました。
2014年には、防衛装備移転三原則が決定されました。
2015年には、防衛装備庁が発足しました。
同じ頃、安全保障技術研究推進制度も始まりました。

これらは、1つ1つを単独で見ると制度変更に見えます。

ただ、まとめて見ると、日本が安全保障を技術・産業・研究開発として見始める外堀が、少しずつ埋まり始めた時期のようにも見えます。

以前、「日本はいつから安全保障を『技術』として見始めたのか」という記事で、このあたりの流れを詳細に整理していますので、是非ご覧ください。

このような変化の中でも、さらに大きいのは2022年以降です。

2022年に安保三文書が改定され、2023年度から2027年度までの防衛力整備計画では、5年間で43兆円程度の防衛力整備を行うことが示されました。

https://www.mod.go.jp/j/policy/agenda/guideline/plan/pdf/plan_outline.pdf

これは、かなり大きな国家意思決定です。しかも、単に装備を買うという話ではありません。経済安全保障、半導体、宇宙、サイバー、量子、AI、無人機、センサー、通信、標準化、同盟国・同志国との技術協力。これらが、安全保障と産業政策の接点として前面に出てきています。

日本が戦後長く避けざるを得なかった「国家が高難度技術に初期需要を作る」という機能を、時間をかけて外堀を埋めて、取り戻そうとしている政策の詰めの一手に見えます。

もちろん、防衛R&Dやデュアルユースに投資すれば、すぐに経済成長するわけではありません。

失敗する研究もあります。官需依存や非効率な調達のリスクもあります。防衛産業がそのまま民間競争力になるわけでもありません。

それでも、20年後に振り返ったとき、また何もしないまま時間だけが過ぎた、とは言わずに済む可能性があります。

重要なのは、いま日本が、次の技術フロンティアを国家として作りに行く動きを始めていることです。

7. 既存の原因はコントロール出来ないが、このフロンティアはコントロール可能

ここで話を「失われた30年」に戻しましょう。
前回見たように、失われた30年の原因として語られるものは、かなり動かしにくいものが多いです。

人口はすぐに増えませんし、企業文化はすぐに変わりません。
雇用慣行も時間がかかりますし、金融政策だけで産業は生まれません。
資本効率改革だけで成長分野が作られるわけでもありません。

一方で、この国家が作るフロンティア（安全保障、デュアルユース、防衛R&D、経済安全保障、半導体、宇宙、サイバー、量子）は、比較的コントロール可能な領域です。

ここでは、国が予算をつけることができます。実証機会を作るサポートを行ったり、大学やスタートアップに資金を流す、標準化に関与したり、同盟国・同志国との共同開発に入ることも支援することもできます。

これは原因として挙げられていた項目と比べて、国家としてまだ直接ハンドルを握れる領域と言えます。

国家として安全保障の文脈ではかなり前から外堀を埋めてきたという話は既に書かせていただきました。当然経済停滞への問題意識もあったわけで、さらにもっと将来を失ってしまわないために動いてきたのではないかとも見えてきます。

8. 2つ目のフロンティアは、民間が作る生成AIサービスである

ここまでの話は、国が作るフロンティアです。しかし、もちろんですがフロンティアは国だけが作るものではありません。

現在、民間側にも、かなり大きなフロンティアが出てきています。

それが生成AIです。

AIは、少し前まで、国や巨大企業の技術にかなり近いものでした。

研究者がいて、巨大な計算資源があり、大量のデータがあり、巨大な資本が必要になる。普通の企業や個人が、自分の業務に深く組み込むには距離がありました。

ところが、生成AIの登場で、その距離が一気に縮まりました。

基盤モデルそのものを作る競争では、日本はかなり厳しいかもしれません。
2025年12月時点では日本政府としても生成AIの純国産基盤を作ることに大規模投資する意向を示していました。

しかし、2026年5月時点では、基盤モデルそのものを作る競争に対して自民党が公式に「非現実的」と提言したという記事もあり、国家の方針としては撤退に近い方向かもしれません。

OpenAI、Google、Anthropic、Meta、中国勢。
計算資源、人材、資本、データ、インフラの規模が違います。

ここで真正面から勝つのは簡単ではありません。ただ、基盤モデルで負けたから終わりではありません。

生成AIを使って、業務やサービスを作り替えるサービス業の領域は、生成AIの進化が目まぐるしい中では、まだ決着していません。

教育、医療、行政、士業、営業、採用、開発、コンテンツ、カスタマーサポート、社内ナレッジ、経営企画、研究開発、現場オペレーション。AIをどこに組み込み、どの業務を再設計し、どの産業のコスト構造を変えるのか。

ここはまだフロンティアです。

AIは、アメリカや中国が中心になって作ってきた、国家や巨大企業の技術だったものが、生成AIによって民間が使える技術として降りてきた。ここがかなり大きいと思っています。

※ 前段の話になりますが、国家がリードしてAIの研究開発を行い、徐々に企業が入って民間側のサイクルで育つようになってきたて、まさに今アメリカや中国以外の国でも生成AIを民間で使って、使いやすくなるようにFBが入り進化していくようなシステムが成立しているんですよね。

9. 今見えている生成AI領域で日本が勝てるとしたら、サービス化と現場実装

日本が基盤モデルを作る競争で勝つのは、かなり難しいと思います。ただ、生成AIを使って、サービスや業務を作り替える競争はまだ始まったばかりです。

ここで重要なのは、AIを導入することではありません。

どの業務に組み込むのか。どの顧客体験を変えるのか。どのオペレーションを再設計するのか。どの現場の負担を減らすのか。どの判断の質を上げるのか。

日本企業、日本人は、現場の細かい不満を拾う能力は中国や欧米と比べてかなり強いと思っています。これは「おもてなし」の精神みたいなのにも表れているかと思っています。

アイディアは作れると思っています。問題は、業務の運用に落とし込み、サービス化まで実装できるかという実務的な話です。

この実装まではPDCAサイクルを回すなど、欧米の方が得意だったりするかもしれませんが、この領域はまだ日本の強みが生かされて、フロンティアを取れる領域である可能性は十分あるのではないでしょうか。

生成AIは、単に文章や画像を作る道具ではありません。人間の仕事の前提を変える技術です。だからこそ、使い方の設計が重要になります。

10. AIアレルギーもAI礼賛もどちらも危うい

生成AIに対しては、かなり強いアレルギーもあります。

AIで作ったものなんて。
AIを使うと人間の価値が下がる。
AIっぽい文章は気持ち悪い。
クリエイターの仕事を奪う。

こうした違和感の理由もわかります。

実際、AIで作った薄い文章や、同じような画像、冗長な説明、予防線だらけの文章はかなり増えています。

ただ、そこでAIそのものを拒否すると、またフロンティアを見逃すことになり得ます。

一方で、AIを使えば何でも価値になるわけでもありません。

AIを礼賛し、何でも自動化すれば良いという話でもないですし、AIで作っただけのものに価値があるわけでもないと思います。AIを使っていること自体を売りにしても、ほとんどの人が体感してると思いますがすぐに陳腐化しますよね。

問われているのは、AIを使うかどうかではありません。AIによって、何の構造を変えるのかです。

ここを見ないと、生成AIというフロンティアも、すぐに既存の小銭稼ぎや業務効率化の道具で終わってしまうのではないでしょうか。

11. 失われた時代を終わらせるには、景気を戻すだけでは足りない

株価が上がる。物価が動く。賃金が上がる。企業収益が改善する、これらは重要です。ただ、それだけでは十分ではありません。

次の30年を支える技術フロンティアをどこに作るのか。

ここに向き合わないと、また時間だけが過ぎていきます。

失われた30年、あるいは40年とは、日本が次のフロンティアを見失っていた時間だったのではないかと考えています。戦後復興という巨大な国内フロンティアを使い切った後、次にどこへ資本と人材を向けるのかを決められなかった時間です。そして、良い製品を作る力はありながら、世界の技術基盤や標準を作る側に回りにくかった時間です。

これは、国家が高難度技術に初期需要を作る回路と、長く距離を置いてきたことで生じてしまった構造的に回避が難しかった時間だと考えられます。

そう見ると、いま起きている安全保障・デュアルユース・経済安全保障への転換を、単なる軍事シフトのような文脈で解釈してしまうのはあまりにも雑ではないかと感じます。

そんな単純な話ではなく、日本が、失われたフロンティアをもう一度作りに行っている動きなのではないでしょうか。

抜本的な技術革新は国家のニーズからの支援がかなり重要になりますし、今その動きを日本は強くしようとしています。
民間側では、生成AIを使って、業務やサービスそのものを作り替える余地がまだ残っています。

ここを見誤ると、本当にもう30年失われるのかもしれません。

次のフロンティアをどこに作るのか。

その問いに答えられるかどうかが、失われた30年、40年という言葉から本当の意味で脱却できるかの分岐点なのかもしれません。

それでは！