反フリーメイソン①初期の反フリーメイソン・政治的な反フリーメイソン

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今回は反フリーメイソンの英語版Wikipediaの翻訳をします。翻訳のプロではありませんので、誤訳などがあるかもしれませんが、大目に見てください。翻訳はDeepLやGoogle翻訳などを活用しています。

学問・思想・宗教などについて触れていても、私自身がそれらを正しいと考えているわけではありません。

反フリーメイソン

反フリーメイソンとは、「フリーメイソンへの公然の反対」のことで、一部の国や様々な組織宗教（主にアブラハム系宗教）の間で、宗教差別、暴力的迫害、弾圧などが多発するようになったことである。しかし、同質的な反フリーメイソン運動は存在しない。反フリーメイソンは、頻繁に相容れない政治機関や組織宗教が互いに対立し、何らかの形でフリーメイソンに敵対する、根本的に異なる批判から構成されている。

初期の反フリーメーソン文書

最も古い反フリーメイソン文書は、1698年にウィンターという長老派の牧師によって印刷されたビラである。そこにはこう書かれている。

政治的な反フリーメーソン

フリーメーソンは、会員が国家に完全にコミットすることを妨げていると言われてきた。職人メイソンが裏切りを明確に非難するのに比べ、投機的メイソン（1723年以降のフリーメイソン）ははるかに曖昧であったと批評家は主張する。旧カトリック百科事典は、メイソンが裏切りを否定するのは道徳的な理由ではなく、他のメイソンに迷惑をかけるという理由だと主張している。また、「自由への忠誠が他のすべての考慮事項に優先する」という格言が反逆を正当化すると主張し、「もし反逆や反乱がメイソンの罪なら、1776年のアメリカ連合植民地のほとんどすべてのメイソンは、当時管轄下にあったイングランドとスコットランドの大ロッジによって追放され、すべてのロッジはその令状の没収の対象になっただろう」というアルバート・マッキーの言葉を引用している。

しかし、フリーメイソンは、会員に次のように命じている。「不忠や反乱を黙認することなく、忍耐強く法的権威に服従し、住んでいる国の政府に明るく適合することである」。

この罪を念頭に、アメリカのフリーメイソンは政教分離を含む合衆国憲法を一貫して擁護しており、ローマカトリック教会からは公共生活における教会の位置づけに対するベールに包まれた攻撃と見なされていた。

フリーメイソンは、すべての共産主義国で迫害された。しかし、キューバのフリーメイソンはキューバ革命後も存続し、キューバの民間伝承では、フィデル・カストロは1950年代に「メイソン・ロッジに避難させてもらい、メイソンに好感を持った」と言われている。しかし、カストロは政権を握ると、メイソンがキューバ社会の破壊的要素とみなされ、反体制派に安全な避難場所を提供したとされるため、「彼らを厳しく管理した」とも言われている。

ファシストはフリーメイソンを反対派の潜在的な源として扱っていた。メイソンの作家は、全体主義政権によって使われた言葉はフリーメイソンに対する他の近代的な批判者によって使われたものと類似していると述べている。

南北アメリカ

1826年、ウィリアム・モーガンはニューヨークの小さな町バタヴィアから姿を消した。彼はフリーメイソンに誘拐され、儀式を公開することでフリーメイソンの「秘密」を暴露することを、脅迫した後に殺害されたと推定された。モーガンの失踪は、フリーメイソンに対する一連の抗議と疑惑を呼び起こし、それはやがて政治の世界にも広がっていった。反メイソンのサーロウ・ウィードの指導の下、反ジャクソン主義運動は、ジャクソンがメイソンであったことから、反メイソン党となった。この政党は1828年と1832年に大統領候補を立てたが、1835年にはペンシルベニア州を除いて解散した。バーモント州のウィリアム・A・パーマーとペンシルベニア州のジョセフ・リトナーはともに反メーソンを掲げてそれぞれの州の知事に選出されている。

モーガン事件時のアメリカ大統領ジョン・クインシー・アダムスは、後に秘密保持の誓い、特に定義されていない秘密を守ることと、誓いを破った場合の罰則に異議を唱え、「メイソンは永遠に廃止されるべきだ」と宣言した。しかし、ウィリアム・モーガンが殺害される前に友愛会に入会したメイソンたちには「最も寛大な寛容さ」を示し、彼らは不意を突かれて、「輸入したものを反省せず、先に立った偉大な名の下に自分の良心を庇護することもなく」誓いを立てたと述べた。

フリーメイソンを名指しで取り締まる法律はほとんどなかったが、規制や制限を加える法律は成立し、フリーメイソンをめぐる多くの事件が法廷で見られた。1833年、バーモント州で反フリーメイソン法が制定され、その中には不必要な宣誓をすること、またニューヨーク州では、こうした組織を規制するための「慈善団体法」が制定された。

アジア

1938年、ウルリッヒ・フライシュハウアーが主催した「世界奉仕会議」に出席した日本代表は、日本を代表して「ユダヤ・メイソンは中国を日本攻撃の先鋒にすることを強要し、それによって日本はこの脅威から自衛せざるを得なくなっている。日本は中国とではなく、フリーメーソン（洪門）と戦争している。蒋介石将軍は、彼の師であるフリーメーソン孫文の後継者である。」と述べている。

ヨーロッパ

ソヴィエト連邦は1918年に、メイソンを非合法化した。第二インターナショナルのある会合で、グリゴリー・ジノヴィエフがメイソンの粛清を要求したのである。ソ連、中国、その他ほとんどの共産主義国家には、フリーメイソンが存在しなかった。チェコスロバキアとハンガリーにおける戦後のフリーメイソンの復活は、1950年に弾圧された。

ファシストイタリア

ベニート・ムッソリーニは1924年、ファシスト党のメンバーでメイソンである者は全員、どちらかの組織を放棄しなければならないと布告し、1925年には、イタリア国内のフリーメイソンを政治団体であるとして解散させたのであった。最も著名なファシストの一人であるカペッロ将軍は、イタリアを代表するグランドロッジであるグランデ・オリエンテの副グランドマスターでもあったが、メイソンリーではなくファシスト党への所属をあきらめた。その後、彼は冤罪で逮捕され、30年の禁固刑を宣告された。

ハンガリー

1919年、クン・ベーラがハンガリーでプロレタリアート独裁を宣言し、メイソンの財産は公有化された。プロレタリアート独裁の崩壊後、ホルティ・ミクローシュなどの反革命の指導者たちは、ハンガリーのフリーメイソンを第一次世界大戦の敗北と革命の原因と非難するようになる。1920年、政令によりメイソンは非合法化された。これを機に、陸軍士官によるメイソンロッジへの襲撃が始まり、メイソンの図書館、記録、アーカイブ、道具類、芸術作品が盗まれ、時には破壊されることもあった。いくつかのメイソンの建物は押収され、反メイソンの展示のために使用された。メイソンの文書はアーカイブされ、保存され、今でも研究に使われることがある。

戦後ハンガリーでは、ロッジが再興されたが、5年後、政府はロッジを「人民民主共和国の敵、資本主義的要素、西洋帝国主義の信奉者の集会所」と評しました。1950年に再び禁止された。

ナチスドイツと占領下のヨーロッパ

フリーメイソンは、彼らの世界認識において、一貫してナチズムの思想的敵対者とみなされている。ナチスは、高位のメイソンがユダヤ人の陰謀に喜んで加担し、フリーメイソンが第一次世界大戦におけるドイツの敗北の原因の一つであると主張した。アドルフ・ヒトラーは『我が闘争』の中で、フリーメイソンがユダヤ人に屈し、彼らの目的のために戦い、社会の上層部を彼らの計画に引き込むための優れた道具となった、と書いている。さらに、「フリーメイソンによって始まった自己保存の民族的本能の全般的な平和主義的麻痺」は、その後、報道によって社会の大衆に伝えられることになる。1933年、帝国議会議長であり、強制的同一化「均質化」の過程の重要人物の一人であるヘルマン・ゲーリングは、「国家社会主義ドイツに、フリーメイソンの居場所はない」と述べた。

1933年3月23日、ドイツ連邦議会において、授権法が可決された。この法律により、1934年1月8日、ドイツ内務省はフリーメイソンの解散と全ロッジの財産没収を命じ、1933年1月のヒトラー政権発足時にロッジに所属していた者は、ナチ党やその準軍事組織での役職を禁じ、公務員になる資格はないとして、その資格を剥奪した。ナチズムの世界認識において一貫してイデオロギーの敵とみなされ、フリーメイソンを扱うために保安局（SD）、後に帝国保安本局（RSHA）の特別部門が設立された。メイソンの強制収容所収容者は政治犯として等級付けされ、逆さ（下向き）の赤い三角形を身につけられた。

1935年8月8日、総統兼首相であったアドルフ・ヒトラーは、ナチス党の新聞『フェルキッシャー・ベオバハター』で、ドイツ国内のすべてのメイソンロッジを最終的に解散させることを発表した。この記事は、友愛会と世界ユダヤ人連合が世界共和国を作ろうとしている陰謀を告発するものであった。1937年、ヨーゼフ・ゲッペルスは、国家によって押収されたものを展示する「反メイソン博覧会」を発足させる。国防省は将校がフリーメイソンになることを禁じ、メイソンであり続ける将校は傍流に追いやられた。

戦時中は、ノルウェーやフランスなど、ナチスと同盟を結んでいた国やナチスの支配下にあった国で、勅令によりフリーメイソンが禁止された。占領下の多くの国々で反メイソン展が開催された。フリードリッヒ・パウルス陸軍大将は、1943年にソヴィエト連邦に降伏した際、「高級フリーメイソン」と糾弾された。

1943年、占領下のフランスでナチスドイツの宣伝省の代表団である宣伝局が、プロパガンダ映画『オカルト勢力』を依頼した。この映画は、フリーメーソン、議会主義、ユダヤ人を、ヴィシー政権の反対運動の一環として激しく非難し、ユダヤ人とメイソンの陰謀を証明しようとするものである。フリーメイソンは、ユダヤ人や英米諸国と共謀して、フランスをドイツとの戦争に駆り立てたと非難されたのである。

国家保安本部（RSHA）は、人種移住局を通じてドイツ親衛隊（SS）の人種的目標を追求し、フリーメイソンに対する迫害を記録している。ナチス占領下の国々で殺害されたフリーメイソンの数は正確に把握されていませんが、ナチス政権下で8万から20万人のフリーメイソンが殺害されたと推定されています。イギリス政府は、ナチス政権の標的となったすべてのグループを認識し、ホロコースト否定に対抗するために、ホロコースト記念日を制定した。フリーメイソンもその対象として挙げられている。

フランコ派のスペイン

独裁者ミゲル・プリモ・デ・リベラは、スペインのフリーメイソンの廃止を命じたとされている。1928年9月、スペインに2つあったグランドロッジのうちの1つが閉鎖され、グランドオリエントのグランドマスターを筆頭に、およそ200人のメイソンが政府に対する陰謀の疑いで投獄された。

1936年の軍事クーデターの後、国民党の支配下に置かれた多くのフリーメイソンが、左翼政党のメンバーや労働組合員とともに、白色テロ（スペイン）で逮捕され、即座に殺害された。スペインのあらゆる町で、組織された死の部隊がメイソンを拷問、絞首刑、銃殺したことが報告されている。この頃、フリーメイソンに最も熱狂的に反対していた一人、フアン・トゥスケッツ・テラッツ神父は、メイソンの摘発を任務として国民党のために活動しはじめた。彼の側近にフランコ専属司祭がおり、この二人が2年がかりで、スペインに5000人しかいなかったメイソンの容疑者を80000人という膨大な人数にまとめあげた。コルドバのロッジは焼かれ、カナリア諸島のサンタ・クルス・デ・テネリフェのメイソン寺院は没収されてファランジュの本部となり、別の寺院は大砲で砲撃された。サラマンカでは、あるロッジのメンバー30人が銃殺され、その中には司祭も含まれていた。ログローノで15人、セウタで17人、アルヘシラスで33人、バジャドリッドで30人のメイソンが撃たれ、その中には市民総督も含まれていた。ルーゴ、サモラ、カディス、グラナダのフリーメイソンは残忍にも検挙され、銃殺され、セビリアではいくつかのロッジの会員全員が虐殺されたため、虐殺を免れた町はほとんどなかった。 メイソンであることが少しでも疑われれば、銃殺刑に処されることが多く、その血は激しく、蒸気機関車のエンジンに投げ込まれたメイソンもいたという。1937年12月16日、マドリッドで開かれた年次メイソン会議によると、民族主義者の支配地域から逃亡していないメイソンはすべて殺害されたという。

独裁者フランシスコ・フランコ将軍の勝利の後、フリーメイソンは2月1940日にスペインで公式に非合法化された。メイソンであることは、自動的に最低12年の懲役刑となった。18階位以上のメイソンは「悪化した状況」で有罪とされ、通常、死刑に直面した。

フランコ主義者によれば、フランコが打倒した共和国政権は強力なメイソンの存在を持っていた。実際にはスペインのメイソンは政治と軍隊のすべての部門に存在していた。フランコの反乱を支持した将軍のうち少なくとも4人はメイソンであり、多くのロッジには熱狂的だが一般に保守的な共和党員が含まれていた。フリーメイソンは「フリーメイソンと共産主義の弾圧に関する法律」で正式に非合法化された。フランコがメイソンを非合法化した後、フランコの支持者は2ヶ月の猶予を与えられ、メンバーである可能性のあるロッジから退会することになった。1936年の国民党の反乱を全面的に支持した著名な君主主義者を含む多くのメイソンが、代わりに亡命することを選択した。スペインのメイソンに共通するのは、上流または中流階級の保守的なリベラリズムと強い反教権主義であったようだ。

フリーメイソンと共産主義の弾圧のための法律は、1963年まで破棄されることはなかった。「ユダヤ・メイソンの陰謀」という言及は、フランコ主義の演説とプロパガンダの標準的な構成要素であり、独裁者のメイソンに対する強烈で偏執的な執着を明らかにしている。フランコは生涯に少なくとも49の反メイソン的な雑誌記事と反メイソン的な本を作った。フランコは次のように言っている。

イギリス

1799年に制定された不法結社法は、「扇動的かつ反逆的な目的のために設立された結社をより効果的に抑制するための」最初の法令であり、制定後は、法律で認められていない宣誓をメンバーに要求する結社はすべて「不法結社」とみなされる、という内容であった。古代派のグランドマスターである第4代アソール公爵と、近代派の代理のグランドマスター、モイラ伯爵が介入した結果、この法律には、「法律以前に通常開催されていた」ことを条件として、「フリーメイソンのロッジの名称の下に開催された」協会のために特別な免除条項が挿入され、その名前も公表され、ロッジは、毎年、会合の場所と時間、メンバーの名前を、地元の治安判事事務官に登録した。これは1967年まで続いたが、刑事司法法の一部によりこの法律は廃止され、すべてのロッジの当局への年次申告が停止されることとなった。

イギリスでは、1989年のマーティン・ショートの著書『インサイド・ザ・ブラザーフッド（フリーメイソンの更なる秘密）』の出版後、反メイソン感情が高まった。ショートによる疑惑をきっかけに、1997年以降、イギリス政府の複数のメンバーが、フリーメイソンが相互昇進や便宜供与を行っていると非難される中、警察や司法機関に所属するフリーメイソンに、その所属を政府に公言することを義務付ける法律を提案したのである。この動きは当初、1997年から2001年まで内務大臣を務めたジャック・ストローが主導していた。1999年、ウェールズ議会は、英国で唯一、フリーメイソンへの加入申告を法的に義務付ける機関となった。現在、イングランドの警察と司法の既存メンバーは、フリーメイソンであることを自主的に認めるよう求められている。しかし、2009年まで、初めて司法試験に合格した者はすべて、任命前に「フリーメイソンであることを申告」しなければならなかった。イタリアのフリーメイソンによる欧州裁判所への異議申し立てが成功した後、ジャック・ストローがこの政策は「不釣り合い」であることを認め、取り消しとなった。逆に、新任の警察官には身分の申告は義務づけられていない。

2004年、ウェールズ議会のファースト・ミニスターであるロドリー・モーガンは、狩猟とフリーメイソンとの関連からジェラルド・エリアスの顧問弁護士就任を阻止したと述べたが、労働党以外の政治家は、本当の理由は労働党支持者のマルコム・ビショップをその職に就かせるためであったと主張している。

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最後に

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