聞こえない。それだけで、職業の幅が狭まるのは違うのではないか。

聞こえない人が、対人援助職についている。

保育士、教員、医師、弁護士、理学療法士、作業療法士、介護士など、さまざまな職業で働いている方が少なからずいらっしゃる。

例えば、聴覚障害のある医師として活動する今川竜二医師や藤田保医師、弁護士の若林亮さん、松田崚さん、田門浩さんなどがいる。

教員についても、全国聴覚障害教職員協議会（全聴教）という団体があり、聴覚障害のある教職員が教育実践や情報交換を行っている。

こうした事実は、聞こえる人の間では、まだ十分に知られていないのではないだろうか。

対人援助職を目指すとき

聴覚障害のある人が対人援助職に就きたいと思ったとき、そもそも障害者雇用の枠がない職場もある。

そのため、一般雇用で就職活動をすることになる。

しかし、聴覚障害があることを理由に「リスクがある」と捉えられ、採用につながりにくいケースもある。

また、採用された後に「リスクがある」と判断され、聞こえる利用者と関わらない部署への配置転換を勧められたケースも、実際にある。

対人援助職を目指しているのに、障害者雇用という選択肢がない。
だから一般雇用で挑戦する。
それでも、今度は「聞こえないこと」が理由になってしまう。

では、聴覚障害のある人は、どのようにして対人援助職を目指せばいいのだろうか。

「リスクがある」だけで終わらせていいのか

もちろん、聴覚障害があることで、仕事をするうえで難しい場面はある。

子どもと関わる仕事であれば、子どもの体調の変化や危険な行動への対応、緊急時の連絡、周囲の職員との情報共有など、さまざまな場面が考えられる。

だからこそ、必要なのは「リスクがある」で終わらせることではなく、具体的に何が難しいのかを考えることではないだろうか。

例えば、文字起こしや筆談、視覚的な情報提供、周囲の職員との情報共有など、状況に応じてさまざまな方法を考えることができる。

すべての仕事が、すべての人に同じようにできるわけではない。

それは聴覚障害の有無に限った話ではない。

大切なのは、障害の有無だけを見て判断するのではなく、本人が何ができるのか、どこに配慮が必要なのか、その配慮によって仕事が可能になるのかを一つひとつ考えることなのではないだろうか。

知られていないことも、ひとつの壁

医師、弁護士、教員をはじめ、聴覚障害のある人がさまざまな対人援助職で働いている。

その存在を知っているだけでも、「聞こえない人がこういう仕事をするのは珍しい」という見方は変わるかもしれない。

「聞こえない＝人と関わる仕事は難しい」というイメージではなく、「聞こえない人は、どのような工夫をしてこの仕事をしているのだろう」と考えること。

そこから、仕事についての見方も変わっていくのではないだろうか。

障害があることを理由に最初から可能性を決めるのではなく、本人の能力や経験、そして必要な配慮を含めて考える。

そんな働き方が、もっと当たり前になってほしい。