さらば、まちづくり Vol.2 −大学の社会貢献とNPOの専門性のあいだで揺れる構造−

学生が地域で笑っている。 住民と学生が一緒にご飯を食べている。

そんな光景を見ると、まちづくりに関わる者として胸が温かくなる。

しかし、その光景を支えている制度は、本当に健全なのだろうか。

まず最初に、まだ読んでいない方には前回の記事を読んでいただきたい。
今回の文章は、その続編として書いている。

▶ 前回記事

Vol.1では、学生が地域に入り、住民と対話し、そこに小さな変化が生まれる瞬間の“幸福”について書いた。

大学が地域とつながり、学生が社会の複雑さに触れ、地域が若い力を受け入れる。 その光景は、まちづくりの現場にとって確かに希望だ。

しかし、まちづくりの幸福を語るとき、その裏側に静かに積もっていく“影”については、あまり語られることがない。 むしろ、語らない方が都合がいいのかもしれない。

大学の制度、行政の中間支援、NPOの専門性と持続性。 これらが複雑に絡み合う構造の中で、“幸福なまちづくり”はしばしば成立している。

だからこそ、あえて言いたい。

さらば、まちづくり。

ここで言う「さらば」は、まちづくりを否定する言葉ではない。 むしろ、これまでの“美しいまちづくりの語り”から一度距離を置き、その背後にある制度的・構造的な問題を見つめ直すための言葉だ。

Vol.2では、学生と地域の幸福な関係を支えているはずの制度が、実はどのような影を落としているのかを、少し学術的に、そして現場の湿度を保ちながら書いてみたい。

1. 大学の「社会貢献」が生む構造的な歪み

大学は近年、「教育」「研究」に加えて、第三の使命（Third Mission）としての社会貢献を強く求められている。

地域連携、産学官民協働、地域課題解決。

こうした言葉は、大学の使命として当然のように語られる。

しかし、この「社会貢献」は、しばしば無料の専門性提供として扱われる。

地域から相談が来れば、大学教員として応えようとする。 学生の学びにつながるなら、なおさら断りにくい。 大学の制度も「地域貢献」を奨励する。

だがその結果、次のような構造が生まれる。

・大学教員は「無料で相談に乗る専門家」として扱われる
・地域は「専門性は無料で得られるもの」と認識する
・NPOが有償で提供すべき専門性が、大学によって無料化される
・大学制度はその影響を十分に引き受けない

誤解してほしくないのは、これはNPOが利益を追求したいから言っているのではないということだ。

NPOが事業を継続し、スタッフが燃え尽きずに安定して地域を支援し続ける。 その持続可能性を保つためには、専門性に対する適切な対価が不可欠になる。

つまり、

大学の社会貢献（無料の善意）が、NPOが持続していくための市場形成を静かに阻害する構造がある。

Vol.1で描いた「学生と地域の幸福な関係」は、この構造の上に成り立っている側面がある。

2. 二重所属者が抱える“自己矛盾”

大学とNPOの両方に立つ人間—— 組織論の言葉を借りれば「バウンダリースパナー（境界連結者）」と呼ばれる存在だ。

異なる組織や制度の境界に立つ人間は、強い役割葛藤（role conflict）を抱えやすいとされる。

俺自身もまさにその状況にある。

大学教員として無料で相談に乗る。 NPO役員としては有償で支援したい。

しかし大学の肩書きがあるため、無料を期待される。

結果として、

自分で自分のNPOの価値を下げてしまう

という自己矛盾に陥る。

Vol.1で書いた「学生の学びを支える」という行為は、この矛盾の上に成り立っていることもある。

学生の学びを守りたい。 地域の困りごとにも応えたい。

しかし、その善意がNPOの持続性を削ることがある。

これは倫理の問題ではなく、構造の問題だ。

3. ボランティアセンターや地の拠点が抱える“善意の影”

市民社会論では、行政による中間支援は「市民活動の基盤整備」として肯定的に語られる。

ボランティアセンター、地域連携拠点、地（知）の拠点。 これらは、市民社会を育てるための装置として設計されている。

しかし、現場で見えてくるのは別の側面だ。

哲学者イヴァン・イリイチは、専門家による支援の制度化が進むと、かえって市民が自律的に問題を解決する力を弱めてしまう可能性を指摘した。

まちづくりの現場でも、似た現象が起きている。

・無料の相談窓口が公的に整備される
・行政や大学が“無料の専門性”を提供する
・地域は「専門性は無料で得られるもの」と認識する
・NPOの有償サービスが相対的に価値を失う
・結果として、市民社会の自立が育たない

つまり、

善意のインフラが、市民社会の自立を阻害するという逆説が生まれている。

Vol.1で描いた「学生と地域の幸福な関係」は、こうした“無料の専門性”の文化に支えられている側面がある。

4. 物品寄付という“善意の分断”

物品寄付は、寄付研究でもしばしば議論されるテーマだ。

文化人類学者マルセル・モースが、かつて『贈与論』で示したように、贈与は単なる善意ではなく、社会関係や見えない義務を生み出す行為でもある。

現場で最も問題になるのは、次の点だ。

・誠実な人が「喜んでくれるかな」と思って持ってくる物
・不要品の処分先として持ち込まれる物

この二つが、同じ“寄付”として届く。

その結果、NPOは

・選別
・保管
・管理
・処分

という“寄付の裏側のコスト”を背負うことになる。

寄付は善意であると同時に、誰がそのコストを引き受けるのかという問題でもある。

Vol.1で書いた「学生の善意」も、時にこの構造に巻き込まれることがある。

善意は美しい。 しかし、善意は時に人を疲弊させる。

5. 困窮者向け制度が抱える倫理的な問題

NPOの世界では「困窮者向け料金」や「減額制度」が善意として語られる。

しかし、僕はこの制度に強い違和感を持っている。

貧困研究では、「本当に困っている人」を選別して支援する制度（選別主義）が、対象者に強いスティグマ（負の烙印）を生み出す可能性が指摘されている。

理由は単純だ。

・困窮者というラベルを貼ることになる
・証明を求めると、プライバシーを剥がす行為になる
・「困窮しているから安くしてあげる」という上下関係が生まれる

人を状態ではなく、存在として見たい。

その感覚を大切にしたい。

Vol.1で書いた「学生と地域の対等な関係」を守るためにも、この上下構造は避けたい。

6. では、どうすればいいのか

ここまで述べてきた問題は、個人の努力では解決できない。

制度の設計そのものを問い直す必要がある。

大学がすべてを担う社会は、市民社会が強い社会とは言えない。 大学とNPOの役割を、もう少し丁寧に分けて考える必要がある。

僕が考えている方向性は、次のようなものだ。

● 大学は“入口”を担当する

・課題の整理
・一般的な知見の提供
・学習機会の提供
・学生の関与

● NPOは“出口”を担当する

・具体的な助言
・伴走支援
・実務支援
・専門性の提供

● 無料／有料は“人”ではなく“内容”で線引きする

大学：一般論（無料） 地域の現状分析や、他地域の事例紹介など

NPO：具体論（有償） 個別の事業計画の策定伴走や、実務的な運営サポートなど

● 物品寄付はNPOが主導権を持つ

・必要な物だけを明示する
・それ以外は受け取らない

● 困窮者向け制度ではなく、関わり方の多様性で包摂する

・時間
・内容
・支払い方法
・関与の深さ

Vol.1で描いた「幸福な関係」を守るためには、その裏側の制度を丁寧に設計し直す必要がある。

7. まちづくりの幸福を語るために、影を見つめる

まちづくりの現場には、光と影がある。

学生が地域で笑う光景は、確かに美しい。 大学が地域とつながることも、きっと大切だ。

しかし、

善意の制度が、善意の人を疲れさせる構造が存在している。

Vol.1で描いた幸福をより確かなものにするためには、その影を見つめることが必要だ。

光だけを見ていては、土は痩せていく。 影を見つめることで、土の湿度が保たれる。

その湿度の中で、市民社会はゆっくりと、しかし確かに育っていく。

参考文献

・イヴァン・イリイチ（1984） 　『専門家時代への幻想』新評論

・マルセル・モース（原著1925年／2014年訳） 　『贈与論』岩波文庫

・阿部彩（2014） 　『子どもの貧困Ⅱ——解決策を考える』岩波新書