OECDの労働白書というべきOECD Employment Outlookの2025年版に職業別の肉体労働比率（Share of workers working physically every day by occupation）が掲載されていたのでグラフに掲げた。国別の肉体労働比率は図録3572参照。

　農林漁業の肉体労働比率が7割以上と高いのが目立っている。

　農林漁業も複数の職種でデータ化されており、市場志向の林業・漁業・狩猟業が83.2％と最も高くなっており、自給自足の農林漁業、市場志向の熟練農業者、農林漁業雇用労働者が続いている。ここで「市場志向」とは「自給自足」ではなく、また販売主体であり雇用労働ではない職種だということである。

　農林漁業に匹敵する7割以上の肉体労働比率である職種としては、建設・製造・輸送の雇用労働、金属・機械関連労働、清掃・ヘルパーなどがリストアップされている。

　その他、調理助手と言うべき食品調理補助、個人サービス、ケアサービス、路上販売、廃棄物処理などでも肉体労働比率は5〜6割と高くなっている。

　これらに次いで、サービス関連でも、医療補助、保健サービス、セールス（販売員）、接客業などでも肉体労働比率が4〜5割と肉体労働の割合は低くない点が注目される。

　一方、肉体労働が少ない方の職業としては、情報通信技術専門家が3.0％で最小の肉体労働比率となっている。そのほか、教職、技術職、また事務や経営、管理の職業では概して肉体労働の割合が少なくなっている。