医療機関に定期的に通院している人が高齢者を中心に多くなっている。この点をデータで確認しておこう。

　国民生活基礎調査では、調査時点で医療機関（鍼灸院などを含む）に通院しているかどうかを調べている。

　1990年代前半には5割台だった高齢者の通院率が2010年以降は7割近くの水準まで上昇し、その後、高止まりしている。高齢者ならだれでも病院に通っているような時代になっているのである。

　高齢者の比率が上昇しているため、年齢計の通院率はさらに持続的に大きく上昇している。

　年齢階級ごとの通院率を1992年と2025年で比較したデータも掲げた。中年以降、年齢とともに入院率は上昇する傾向が認められるが、近年さらにその程度が大きくなっていることが分かる。

　このデータは厚生労働省の国民生活基礎調査の3年ごとの大規模調査で実施される健康票によるものであり、調査対象者である一般国民に直接通院しているかを訊いた結果である。

　通院率には同じ厚生労働省のやはり3年ごとの調査である患者調査のデータもあり、こちらは調査対象となった医療機関が報告した患者数から入院患者、通院患者の数の動きを追っている。患者調査のデータでは入院受診率（人口当たりの入院患者数）は低下傾向を続けている一方で、外来受診率（人口当たりの通院患者数）は横ばい傾向だったのが最新の調査（2023年）では上昇に転じている（図録2000参照）。

　入院受診率の低下と対照的な外来受診率の反転上昇の理由としては、高齢化による慢性疾患の増加、健康診断による指摘率の増加、および入院治療から外来治療への移行などが指摘されることが多い。

　国民生活基礎調査データによって、1998年から2025年にかけての高血圧症および歯科で通院している人の割合の推移を下図に掲げた。この27年間に高血圧症で通院する人は男2.7倍、女1.9倍、歯の病気で通院する人は男1.6倍、女1.5倍に増加している。疾病予防のためもあってこまめに通院する人が中高年、高齢者を中心に増加していることは明らかである。


　最近の外来受診率の反転上昇は65歳以上でも35〜64歳でも生じており、まずは近くの医者に診てもらおうという人が増えていることも影響していると思われる。かかりつけの地元クリニックと大きな病院との機能分担が進んだためもあるかもしれない。

　こうした通院率の上昇を働き盛りの者がいくら稼いでも高齢者の医療費に消えてゆくといったように国民負担の観点から悲観的にとらえる見方が多い（年齢別の1人当たり医療費は図録1897参照）。しかし、そうとばかりは言えないのではなかろうか。

　近年の中高年・高齢者の生活変化の最大のものは歳を取っても働くようになったことである（図録1339参照、末尾に再掲）

　理由については同図録をご覧いただきたいが、一言でいえば、厳しくなる年金、医療、介護の社会保障財政が破綻しないように、なるべく働けるうちは働くようになってきている、あるいは働かざるを得ないようになってきているからである。

　そう考えると、中高年・高齢者の通院の拡大もまた別の見方ができるのではないだろうか。

　中高年が医者通いで時間やお金を費やしている規模は巨大であり、社会への負担ばかりが不安要素として目立っており、暗い未来を感じざるを得ないが、実は、中高年や高齢者の最大の変化は働く比率が上がっていることであり、医者通いは老骨に鞭打って働き続けるためのからだづくりだとみれば、そう悲観的にばかりは見なせないのではなかろうか。

　むしろ、ひとすじの光が射しているとプラスに考えることもできるのではなかろうか。すなわち、高齢者の通院の増加は、負担の拡大なのではなく、むしろ超高齢化社会を生き抜くための投資の拡大と考えられる側面もあるのではなかろうか。