お言葉ですが（高島俊男先生のマネです）
記事の要約（忙しい方はここだけ読んでください）
①ネット広告費は2021年以前に新聞やテレビラジオの広告費を超えていた
②データを作成したのは電通であり自らが損するデータを発表するハズがない。
③ECサイトの広告費とはAmazonなど運営者の広告費
④EC出店者の広告費支出先はGoogleやmetaだが
その売り上げの大半は米国法人の収入
⑤社会全体のEC化は更に進展するが
情報再現性が担保されるマスメディアの
地位は簡単には揺らがない
⑥ゆでガエルは危険
せめて湯あたりカエル程度に！
温泉は長時間連続で浸かってはいけない
【ネット広告費が新聞・ＴＶの広告費を超えた
若者との考えの違いは情報源の違いだったんだ】
まだ現役プログラマ🎈さんの記事を読んで小生は
妙に納得した・・・
だが・・・小生は性格が悪い
根性も新京成電車の路線よりくねくねだ
性格の歪みは⇒【情報を鵜呑みにはしない】
という困った病状を発症する
「鵜は折角捕まえた美味しい鮎をほとんど食べられない」
可哀そうだ・・・
まだ現役プログラマ🎈さんの解析はするどい
ずっとこの世界にいた方なので当然です
ただ小生【電通のデータ】が記事の根幹である点に
少しだけ違和感を覚える。
へそ曲がりの小生は
「電通の発表するデーターは電通にとって都合がよいデータ」
ではないかと穿った見方をする。
信用できないのではなく「意図」を感じるからだ。
まだ現役プログラマ🎈さんの解析は2021年の
によるものです
この記事では冒頭の(注）で
2019年からは、日本の広告費に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加、広告市場の推定を行っている。
2018年以前の遡及修正は行っていない。
と注書きにあります
中段の（2）では
「インターネット広告費 2兆7,052億円（前年比121.4%）
社会の急速なデジタル化を背景に～《中略》～「物販系ECプラットフォーム広告費※2」も巣ごもり・在宅需要の拡大に伴い、1,631億円（同123.5%）となった。」
と記載している。
あれ？
と思ったのは下記の※２の注釈だ
「※2 「日本の広告費」における「物販系ECプラットフォーム広告費」とは、生活家電・雑貨、書籍、衣類、事務用品などの物品販売を行うEC（電子商取引）プラットフォーム（これを「物販系ECプラットフォーム」と呼ぶ）上において、当該プラットフォームへ"出店"を行っている事業者（これを「店舗あり事業者」と呼ぶ）が当該プラットフォーム内に投下した広告費と定義。
より広い意味での「EC領域での販売促進を図るインターネット広告費」全体を指すわけではない。」
この2つはなにを意味するのだろう。
まだ現役プログラマ🎈さんの記事には
上記のグラフの出典がなかったのでネットで調べてみる
電通報「2021年 日本の広告費」解説－広告市場は大きく回復。
インターネット広告費がマスコミ四媒体の総計を初めて上回る」
だとわかった
出所はすべて電通
インターネット広告費が急速に伸びたような印象だ
「2018年以前の遡及修正は行っていない」
「より広い意味での「EC領域での販売促進を図るインターネット広告費」全体を指すわけではない」
どういう数字なのだろう。
小生はまだ現役プログラマ🎈さんの記事の表中の
黄色線は2018年以前もう少し平な線で
2019年を潮目に急激に上昇してはいないと推察した。
EC分野のBtoCで支出する広告費は、
実店舗を持たない業者の性質上15％～20％だと推計される。
マイナビD2Cでは
「広告の費用相場ECの売上高のうち
20.1％にあたる金額が広告費の平均値です。
※日本通信販売協会(JADMA)
「2015年度 第34回通信販売企業実態調査報告書」
では20.1％だという。
テレビやラジオでCMを多用する通販業者より
若干小規模な業者が多い楽天やAmazon出店者の広告を
仮に15％と推計すると
EC市場の売り上げランキング上位3社の合計は
9兆2396億円×0.15＝１兆３８５９億円である。
Makeshopには2021年7月に経済産業省が発表した
データだと記載されている。
経産省の統計データで確認しようとしたが
2021年に該当するデータが発表されていなかった。
ただし2022年8月のデータには2020年の数値が記載されており
https://www.meti.go.jp/press/2022/08/20220812005/20220812005.html
2020年におけるEC全体の市場規模は19兆2779億円
物販に関しては12兆2333億円とある。
12兆2333億円×0.15＝1兆8334円だ。
電通データの
物販系ECプラットフォームの広告費は1321億円しかない
その理由として考えられることは
① Amazonが用いる広告費は日本の広告費にカウントされない
② 楽天やYahooに出店する業者が広告を出稿する媒体は
GoogleやInstagram、Facebookなどである。
その広告費は大半が米国法人の売り上げになる。
したがって日本国内の広告費ではない。
小生が数字から読んだ見立てでは
日本企業や個人が支出する広告費は2021年以前‥
恐らく2015年頃にはマスコミ4媒体の
広告支出を超えていたと推計できる。
電通は広告業界に莫大な影響力を持つ。
当然自らの影響力を過少評価しない。
広告を掲載する企業が増えれば電通は売り上げが上昇する。
そして
「自分たちの飯のタネを毀損する情報を公にさらす必要はない。」隠しているのではない。発信するかしないかは電通が決める。
これからも物販のEC化は進むだろう。
前出の経産省データでは日本の物販中
ECが占める割合は8.08％でしかない。
小売り世界の人手不足は深刻で
店舗の減少・集約はこれからも進む。
物販のＥＣ比率が下降することは・・・
しばらくはない。
ただし
マスメディアの影響力がどんどん低下し
電通が左前になるという説に小生は反対です。
その根拠は
① テレビ・ラジオはTver・ラジコのように
ネットが主体になる。しかし製作者はラテ局だ。
②テレビ・ラジオ局のようなプロ集団が提供する
良質なコンテンツや情報の裏取りを重視する姿勢は
Youtuberには時間的費用的な面から難しい。
③良質なコンテンツを欲する層は一般人だけでない。
企業や団体はコンプライアンスの面から発信する情報は
一定の信用が担保されたメディアに依存する。
④ 新聞は電子化が更に進み、紙ベースの媒体としての役目は終える。
ただし情報の正確性の観点から、新聞社はネット社会で配信を競う通信社の役目を果たす可能性が高い。（当然一定数は淘汰される。）
⑤ 雑誌や本は紙の媒体として生き残る。
実売部数は更に低下するが、図書館や学校そして日本には「本の虫」という中毒患者が存在する。
まだ現役プログラマ🎈さんの説は杞憂ではなく、
方向性はおっしゃる通りだと思います。
ただし、カエルは気持ちの良い温泉を
しばらく楽しめると小生は思います。
急激な変化を好まない日本人が・・・
革命的に暴発するほどマスメディアが
劣化すればその限りではありません。
