人口減少社会の医療とリハビリ―制度という「固い檻」の中で⑤

理学療法士は増えすぎたのか。

最近、ネットではこんな言葉をよく見かけます。
「もう飽和している」
「これから余る」

しかし現場にいると、少し違う感覚もありますよね？

人が足りない。

ではいったい何が起きているのでしょうか。

第４章　リハビリ専門職が置かれている状況
——リハビリ専門職はなぜここまで増えたのか

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士。
いわゆるリハビリ専門職は、
この数十年で急速に増えてきました。
患者さんの機能回復に携わりたい、
という気持ちを持った方が多いんですね。
特に理学療法士と作業療法士の増加は著しい。

制度が始まった当初、
理学療法士はごく少数の専門職でした。
しかし現在では、
養成校の増加とともに人数は急速に増え、
リハビリ専門職全体では40万人規模とも言われています。
では、なぜここまで増えたんでしょうか。

理由はいくつかありますよね。
まず最も大きな理由は、高齢化です。
日本では高齢化が急速に進み、
脳卒中や骨折など、
リハビリを必要とする患者が増えました。
さらに2000年には介護保険制度が始まり、
リハビリの需要は医療だけでなく介護の領域にも広がりました。
これによってリハビリ専門職の需要は一気に高まり、
養成校の新設も相次ぐことになったわけです。

養成校の急増

1990年代以降、理学療法士や作業療法士の養成校は急速に増えました。
こりゃ儲かるぜって、
学校法人や医療法人が入り込んできたんですね。
儲かりそうなところには金が流れ込みます（投資です）。
資本主義ですから。
その結果、毎年多くの新しいリハビリ専門職が誕生するようになってます。

この流れは、ある意味では自然なものですよね。
社会の需要が増えれば、
人材を育成する教育機関も増える。
医療職の多くは、こうした形で増えてきてます。
人が増えてる時期はそれでいいんです。
しかし問題は、人口減少社会の中でこの増加が続いてきたことです。

需要と供給のバランス

人口が増え続ける社会だったら、
医療職の数が増えても大きな問題は起きにくいですよね。
税収も増えるでしょうし、
社会保障費もどうにかなるでしょう。
しかし人口が減る社会では事情が変わります。

患者数の増加には限界があり、
医療財源にも制約があるからです。
そのため、リハビリ専門職の世界でも就職環境の変化や給与の伸び悩み、
職種内の競争といった問題が少しずつ語られるようになってきてます。
ネットの世界ではひどく荒れた言質が飛び交っていますね。
なんだか、お先真っ暗って思ってしまう人も多いのではないでしょうか。
私たち、リハビリ専門職の未来は、本当にお先真っ暗なのでしょうか。

理学療法士は本当に余るのか

リハビリ専門職の世界では、こんな声が聞かれます。
「理学療法士は余る」
「いやすでに余ってる」
「増えすぎだ」などなど、
ネット界隈ではひどい言葉があふれています。
実際、理学療法士や作業療法士の人数はこの数十年で急速に増えてます。
しかし、この問題は単純ではないように思います。

すぐには余らない理由

実際どうですか？
現場で働いている方の実感では、
人が足りないと思う方が多くないですか？
まず現場の感覚として、
リハビリ専門職が余っているという実感はあまりないと思います。
多くの医療機関では早期リハビリ、在院日数短縮、チーム医療などの流れの中で、
リハビリの仕事は多様化はしている。
急性期病院でも、回復期でも、介護でも、
リハビリ職はさまざまな場面で必要とされています。
そのため、短期的には理学療法士が大幅に余るとは考えにくいです。
しかし問題は、中長期の構造です。ここが大問題です。

人口減少という壁

日本はすでに人口減少社会に入っています。
人口が減れば、
医療を受ける人の数も長期的には減ります。
さらに医療費には限界があります。
株価だけは爆上がりですが、
実感としては、
経済もなんとなく停滞気味ですし。
社会保障費の多くは現役世代の保険料や税金によって支えられています。
ちなみに私たちは社会保障費で生計を立てていますが、
自分たちも天引きされてますよね、かなり。
しかし人口減少社会では、その支え手も減っていく。
つまり、医療職の数が増え続ける構造は長くは続かないのです。

先に起きるのは「養成校の整理」

もし職種の人口が調整されるとすれば、
最初に起きるのは何でしょうか？
おそらくそれは養成校の整理となるでしょう。
すでに一部では定員割れや学生募集の苦戦と、
いった話も聞かれるようになってきています。

そんな中で、財政制度等審議会分科会は今後15年間で私立大学の4割減を求めています。真っ先にターゲットにされそうな気がします。

人口減少が進む中で、
若者の数そのものが減っているのが直接的な理由の一つです。また、職種の人気の問題もあるかもですね。給料安いなどのネガティブな言動もあふれているので。
養成校は、学生が集まらなければ成り立たない。
そのため、今後は養成校の統合、学科の廃止、定員削減、といった動きが早まるだろうと思います。

国家試験という調整弁

もう一つの調整方法があります。それが国家試験です。
理学療法士や作業療法士は国家資格であり、
最終的な人数は国家試験によって決まります。
もし職種の人口を抑えたいと考えるなら、
合格率を下げる、試験を難しくするという方法も理論上は存在します。
ただし、この方法には問題があります。
突如難易度を上げてしまうと、
合格者の急減が起きかねません。
そうなると、すでに学費を払い教育を受けた学生はどうすることもできなくなります。
学校作ったのは直接的には民間だとしても、
国や自治体や各省庁による認可あってのものであって、
「認めておいて何なんだ」という話になりますので。
そのため実際には、養成校の整理の方が起こりやすいですよね。
人口の自然な減少と国からの圧力で。

もう一つの可能性

そこで、もう一つ別の可能性が出てくるのではないかと思います。
それは職種の役割が変わるという道です。
人口減少社会では、医療と介護の境界はますます曖昧になっていく。
その中でリハビリ専門職は医療・介護・地域をつなぐ役割を担いうる可能性を持っていると思っています。
ただ人数が減るのではなく、役割が変わるということです。

では次回(再来週)はリハビリ専門職の役割の再定義について考えてみたいと思います。