不登校は子どもより保護者に時間をかけて対応した方が良い理由

この記事では「不登校の子どもの対応をする際には保護者との対話に8割時間をかけた方が良い」という話をします。

先日、いろいろ思うところがあり、下記のようなツイートをしました。

私は過去に小・中学校、高等学校の教員を経験し、その中で約30名の不登校の子どもたちを学校生活の復帰に導きました。今日の話は主に教員の視点から論じますが、この話はもしかすると自分の子どもが不登校になるかもしれない保護者という目線から見ても有益ではないかと思います。

不登校は増え続けている

2018年(平成30年)時点で小・中学校の不登校児童・生徒は約16万4000人（文部科学省, 2019）、30日以上学校を登校していない、病気や経済的理由を除いた人数です。1998年(平成10年)に一度ピークを迎えた後、しばらく平行もしくは減少傾向にあったものが、2012年(平成24年)以降ずっと上昇し続け、気づけば過去30年で最も多い人数を叩き出しています。これが少子化の進む日本で起こっているわけです。

この数字から「そもそも不登校は『問題』なのか？」「そもそも学校に行くべきなのか？」という議論をしても興味深いでしょうが、ここではしません。現在の学校の存在理由を考えれば、学校側が不登校の子どもを学校生活に復帰させる努力をすることは業務として避けられません。にもかかわらず、16万人ですから、指導的にも制度的にも、抜本的な解決に至っていないことは明白です。

不登校の短期解決を目指して、かえって長期化をもたらす悲劇

ではなぜ不登校の子どもが増加し続けているのでしょうか。いくつか理由は考えられますが、その１つは「不登校の長期化」があります。先ほど「30日以上登校できていない」という定義を書きましたが、中には1年以上の子だっています。大人だって連休後に仕事に行くのが辛いように、子どもも休みが続けば余計登校しずらくなるもの。不登校の増加は長期不登校の人数がじわりじわりと蓄積された結果とも言えます。

ただし、長期化を防ぐ方法は割と明白です。

迅速な初期対応、これだけです。

しかしそれができていないのが現状です。最初のツイートに戻りますが、その原因に１つには教員が「子どもの対応"しか"していない」ことが挙げられます。対応というか、要は子どもの説得ですね。教員も最初はすごく熱心なんだけど、1週間、2週間すると教員の方がその子が不登校であることに慣れてしまう。実際、不登校の子どもへの対応は精神的にも肉体的にも根気が要ります。

短期的に解決しようとして、かえって不登校を長期化させてしまうのです。

このような悲劇を起こさないためには、そもそも不登校とはどういう状態なのかを解釈しなおうす必要があると思っています。

子どもにとって不登校は合理的