「コーストFIRE」はいくらあれば達成できるのか？

コーストFIREは仕事を続ける分、通常のFIREよりもずっとハードルが低く、多くの人が現実的に目指せるルートだと考えています。
そこで、何歳までにいくら準備すればコーストFIREできるのか、シミュレーションしてみました。

コーストFIREとは何か？

普通のFIREは、経済的自立を果たして早期にリタイアするというもので、主に資産収入から生活費を賄います。

一方のコーストFIREは、老後の必要資金を貯めた後、生活費を稼ぐ程度の労働収入を得ながら低ストレスな生活を目指すライフスタイルです。

つまり、「リタイアはしないけどお金の心配からは解放されている」という状態ですね。
老後資金が既に確保できているので、それ以降の労働で得た収入はすべて自由に使える点、お金のために嫌いな仕事にしがみつく必要がなくなる点が大きな魅力です。

通常のFIREより必要資金のハードルは断然低いですから、まずはここを目指しているという人も多いですね。

前提条件

シミュレーションにあたり、前提条件はこんな感じで設定しています。

この前提条件をもとに、「リタイア時点で資産運用を停止するパターン」と「リタイア後も資産運用を継続するパターン」の2つで計算してみます。
資産運用の継続有無で、どのような違いが出るのか確認するためです。

リタイア時点で資産運用を停止するパターン

目標額

まずは、老後にあたる65歳から100歳までの35年間に必要な資金を計算します。

独身：（15万円‐6.5万円）×12カ月×35年＝3,570万円
夫婦：（26万円‐13万円）×12カ月×35年＝5,460万円

独身の場合は3,570万円、夫婦二人の場合は5,460万円となりました。
これらが、65歳時点で用意しておきたい老後資金の目標金額となります。

この目標金額を達成するために必要な投資元本を、25歳から60歳まで5歳刻みで計算してみます。

シミュレーション結果

それでは、独身の場合の結果から見ていきましょう。
結果はこうなりました。

老後の目標資金3,570万円を作るには、25歳時点で約507万円の投資元本が必要となります。
同様に30歳なら約647万円、35歳なら826万円が必要ということになります。
投資による複利効果が働くので、投資期間が長く取れる若い年齢ほど投資元本が少なくて済みます。

続いて、こちらは夫婦二人の場合の結果です。

目標資金が5,460万円に上がったので必要な投資元本も増えていますが、若いほど少なくて済むという点は独身のケースと同じです。
今時は夫婦ともに正社員という家庭も多いので、それぞれ分担して投資元本を用意すれば良いと考えれば、独身よりハードルが下がるかもしれませんね。

リタイア後も資産運用を継続するパターン

目標額

次に、老後も資産運用を継続するパターンでシミュレーションしてみます。

65歳以降も資産運用を継続することの最大のメリットは、老後資金を長持ちさせることができることです。
つまり、65歳時点で用意すべき金額が大幅に下がります。
65歳でリタイアした後も全世界株式等で年利5％の運用を続ける場合、65歳時点でいくら必要なのか、こちらのサイトで計算してみました。

結果はこのようになりました。
独身：1,709万円
夫婦：2,613万円

パターン①と比べて、目標金額が半分以下に下がりましたね！
この目標資金を達成するために必要な投資元本をさきほどと同様に25歳から60歳まで5歳刻みで計算してみます。

シミュレーション結果

まずは独身の場合、結果はこうなりました。

表の見方はさきほどと同じで、65歳時点の目標資金1,709万円に対し、これを達成するのに必要な投資元本は25歳時点で約243万円です。
つまり、25歳の時点で243万円を投資して、あとは入金をやめても65歳までに老後資金が貯まる可能性が高いということですね。
老後の運用をストップした場合の必要な投資元本は507万円だったので、半分以下に下がりました。

続いて、夫婦二人のシミュレーション結果です。

こちらも目標資金の減少と共に、各年齢で必要な投資元本が大きく減少しています。リタイア時点での必要資金2,613万円で、これを用意するための投資元本は25歳時点で約371万円です。

このように、生涯投資を続ける前提ならコーストFIREを達成するためのハードルはかなり低くなります。

まとめ

コーストFIREは、通常のFIREより必要額が少なくて済むので目指しやすく、リタイア後も投資を継続するなら必要額はさらに半減する結果となりました。

例えば、独身で40歳でコーストFIREを達成したければ、年利5％の手堅い投資でも505万円を貯めればOK。
これは25歳から15年間、毎月2万円を積立投資すれば達成できる数字です。

また今回のシミュレーションでは、国民年金のみ受給する想定で計算しましたが、厚生年金が受給できる場合は必要資金がさらに少なくて済みます。
そしてNISAを活用すれば、用意した老後資金からの収入は全額非課税にできます。

本記事では、全世界株式への投資を想定して年利5％運用を条件としましたが、他にもS&P500やNASDAQ100への投資を想定したシミュレーションも行っています。
より期待リターンが高い分、さらに衝撃の結果となっていますので、是非こちらの動画もご覧ください！

それではまた！