第１回「コミュニケーション不足に関する影響」調査

今回は弊社独自で行っているリスモン調べ「コミュニケーション不足に関する影響」調査を取り上げたいと思います♪

「リスモン調べ」とは、リスクモンスターが独自に調査するレポートのことです。「企業活動」に関するさまざまな切り口の調査を実施することで、企業格付の更新に役立てていくとともに、情報発信を行うことで新しい調査ターゲットの創出、新サービスの開発などに取り組んでおります。

こんにちは、佐々木正人です。
是非、最後まで読んで持って帰って下さい！！
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［Q１］コミュニケーション不足によって自身の業務に支障をきたしていますか？

コミュニケーション不足による業務の支障の有無について調査を行ったところ、「支障あり」（回答率 84.1％）が、「支障なし」（同 15.9％）を大きく上回り、８割以上がコミュニケーション不足によって業務に支障が生じていることがわかった。

世代別では、「支障あり」と回答した割合は「40代」（同 87.5％）が最も高く、「20代」（同79.5％）より８ポイント高い結果となった。年齢が高いほどコミュニケーション不足によって業務に支障が生じている傾向がうかがえる。

企業規模別では、「大企業」（同 12.9％）、「中小企業」（同17.0％）、「零細企業」（同26.0％）と企業規模が小さくなるにつれて「支障なし」の割合が高まる傾向がみられており、企業規模が小さい方がコミュニケーション障害が生じにくい状態にあることが表れている。

役職別では、「管理職」の９割以上が「支障あり」（同 94.6％）と回答しており、「一般社員」（同 84.7％）、「役員」（同 84.2％）に比べて高い結果となった。

管理職においては、上司や部下のみでなく、他部署との連携を図る機会も多く、コミュニケーション範囲が広いことがその要因として考えられよう。

テレワーク実施有無別における「支障あり」の割合は、「テレワーク実施者」（同90.5％）が「テレワーク未実施者」（同81.4％）に比べて9.1ポイント高い結果となった。

［Q２］コミュニケーション不足によって自身の業務にどのような支障が生じましたか？

［Q１］にてコミュニケーション不足によって業務に「支障あり」と回答した人に対して、どのような業務の支障が生じたのか調査したところ、「情報共有不備」（回答率 75.3％）と回答した人が最も多く、全ての属性で最多の回答を占めた。次いで、「業務の引継ぎやスキル・技術の継承」（同 35.4％）、「業務の相談・質問不足」（同 34.9％）となった。

企業規模別では、「情報共有不備」、「業務の相談・質問不足」、「仕事の方向性に関する認識の不一致」において、企業規模が大きくなるほど回答割合が高まる結果となっており、特に「情報共有不備」（大企業80.6％、中小企業71.4％、零細企業59.7％）においては、大企業と零細企業の回答率に20ポイント以上の差が生じていることから、従業員数が多いことが情報共有の不備を生じやすくしている要因の一つになっていると考えられる。

［Q３］テレワークの実施状況及びコミュニケーションのきっかけとして最も望ましい手段について

テレワークの実施有無について調査を行ったところ、「テレワーク未実施」（回答率67.6％）が「テレワーク実施」（同32.4％）を大きく上回った。企業別にみると、「テレワーク実施」は、「大企業」（同38.6％）、「中小企業」（同28.1％）、「零細企業」（同13.0％）の順に高い結果となっており、企業規模が大きいほど、テレワークの導入が進んでいる状況となっている。

「大企業」よりも「零細企業」の方が、コミュニケーション不足に起因する業務の支障が発生しにくい背景には、少人数によるコミュニケーションの取りやすさに加え、テレワークの普及が進んでいないことがその要因として考えられる。

コミュニケーションのきっかけとして最も望ましい手段について調査を行ったところ、「対面」（同54.5％）が５割を超え、次いで「チャット」（同17.0％）、「メール」（同16.8％）、「電話、オンライン通話」（同11.8％）の順となった。

企業規模別においては、「対面」がすべての区分で１位となった一方で、各区分の２位項目としては、「大企業」では「メール」（同20.1％）、「中小企業」では「チャット」（同20.6％）、「零細企業」では「電話、オンライン通話」（同16.3％）と差がみられた。

テレワーク実施有無別では、「テレワーク実施」において「チャット」（同35.7％）が１位となり、「テレワーク未実施」（同8.9％）に比べて26.8ポイント高い結果となった。

「テレワーク未実施」においては、「対面」（同66.9％）が６割以上を占めて１位となり、「テレワーク実施」（同25.7％）に比べて41.2ポイント高い結果となった。働き方の違いによって、望ましいと考えるコミュニケーション手段に差が生じていることがうかがえる。

本日の内容は以上になります。
次回もお楽しみに！では！

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