#45 伊沢拓司と江副浩正⑥~天使のいない国で

　2003（平成15）年3月4日、東京地裁。被告人・江副浩正に懲役3年、執行猶予5年の判決が言い渡されました。弁護側、検察側双方からの控訴はなし。同18日に刑が確定しました。初公判から約13年、出廷した証人は100人超。判決言い渡しを含めた公判回数、322回。
「長すぎるでしょ」
　当時の首相、小泉純一郎のコメントにもあるように、「リクルート事件」の中心人物の裁判がなぜここまで長期に及んだのか。判決が下った同日、日本弁護士連合会が会長名義で発表した声明に答えがあります。
　それによれば、検察の調書に任意性があったか、すなわち検察の取り調べの際の、江副の自白が強要されたものだったかどうか。これを証明するのに時間がかかったというのです。取り調べは江副と検察による一対一の密室で行われていたために、どのようなやりとりが交わされていたのか、江副が密かにしたためていたノート以外の記録がありません。
　取り調べの際には全過程の録画・録音を義務化すべきである。
　この提言は2009（平成21）年に裁判員制度が始まるのを見据え、審理を速やかに行うためには必要だという連合会の見解です。

　これにて、戦後最大の疑獄事件の関係者の裁判がすべて結審しました。
　その結果、政界からは国会議員2人、秘書3人、政治団体の会計責任者1人の計6人。
　リクルートからは江副を含めた幹部職の7人。
　NTTからは秘書を含めた経営陣4人。
　文部省の事務次官1人。
　労働省の元事務次官1人と課長職1人の計2人。
　合わせて20人が有罪判決を受けました。
　この騒動をきっかけに、永田町では「クリーンな政治」が声高に叫ばれ、政治改革の機運が高まります。衆議院選挙における中選挙区制を廃止し、政党の“補助金”である政党助成金の制度も創設され、公職選挙法の改正も行ったことで、政官財の癒着構造の温床となっていた金権政治に歯止めをかける仕組みが相次いで導入されました。これを境に政治献金の総額は大幅に減少しました。

　一方、江副の去ったリクルート。1992年、1兆8000億円という巨額の負債を抱え、生き残るために選んだ道は江副の保有していたリクルート株の売却でした。売却先は当時プロ野球ホークスの親会社だったスーパー大手のダイエー（現・イオン）。このとき創業者の中内㓛（なかうち　いさお）と江副が会ったのは、1963（昭和38）年、大学新聞に掲載する求人広告を売り込むため、阪急神戸線西宮北口駅徒歩5分に位置していた「主婦の店・ダイエー」の社長応接室で話をしたとき以来でした。

　8年後の2000年にリクルートは株を買い戻し、2006年、公的資金に一切頼ることなく負債を全額返済しています。それ以降は『スタディサプリ』、『タウンワーク』、『リクナビ』、『ゼクシィ』、『じゃらん』、『SUUMO』、『カーセンサー』などの情報誌によって、受験、アルバイト、就職、結婚、旅行、住宅、中古車といったライフステージに関わる大きなイベントや買い物をサポートする会社へとブランディングを強め、存在感を増していくことに成功しました。2026年6月末時点での株式時価総額は16兆円を超え、2012年にアメリカの求人サイト「Indeed」（インディード）を買収したことで、今なお成長を続ける巨大企業です。

　そして、経営の第一線から退いた江副は、団体を立ち上げ慈善事業に精力を注ぎますが、長期間拘束された影響は小さくありませんでした。おぼつかない足元。徐々に進行していく認知症。2013年2月8日、76年の生涯に幕を閉じました。伊沢拓司が東京大学二次試験を受験する17日前、リクルートが東証一部（現・プライム）上場を果たすおよそ1年8カ月前のことでした。

　改めて、江副浩正。高度経済成長期の日本において、情報産業という新しいビジネスモデルを開拓し、社会にイノベーションをもたらしただけでなく、世の常識に抗い続け道なき道を突き進んだその姿は、起業家のパイオニアでありアントレプレナーシップを体現した存在といえます。
　しかしながら、その功績が今日に至るまであまり表立って語られてこなかったのは、やはりリクルート事件で自らの晩節を汚したイメージが強いからでしょうか。今やリクルートのホームページ上の社史に、リクルート事件のことも、創業者・江副浩正の名前もありません。
　一体、彼はどこで道を誤ったのか。
　1988年に日本経済新聞社に入社した経歴を持つ、ライターの大西康之は、江副が自らを「プラットフォーマー」であるという自覚を持っていなかったから、と分析しています。
　疑惑が報じられたため、わずか2週間だけの放映となったリクルートのCM「情報が人間を熱くする」というキャッチコピーのとおり、江副が打ち立てた情報誌ビジネスは、それまで以上に情報そのものに付加価値を生み出し、日本経済を動かしてきました。
　ですが、消費者や市場がどう動いているかを示す大量のデータをリアルタイムで手に入れられるプラットフォーマーは、他者が知り得ない情報に好きなだけアクセスできる、究極のインサイダーでもあります。事実、『住宅情報』に集まる他社の物件情報は、広告主の競争相手であるリクルートコスモスに筒抜けでした。純粋な資本主義のルールに則り、知恵を絞って相手を出し抜き打ちのめすことに喜びを見いだしていた江副にとって、それを利用して儲けることが“悪い”、“ずるい”という考えには至らなかったのかもしれません。
　だからこそ、彼のやった「空売り」、「底地買い」、「学生名簿の売却」、「青田買い」そして「未公開株の譲渡」。これらはすべて当時の法律上違法でなければ何をしてもOK、というゲームにすぎなかったのではないでしょうか。
　ときに横暴にも映るリクルートの躍進は、特に朝日、読売、電通に富をもたらしてきたマスメディアの秩序の「破壊」を意味しており、多くの敵を作り恨まれました。そればかりか、既得権益を打破し続けたチャレンジャー企業は、いつの間にか既得権益の恩恵にどっぷり浸かる立場へと様変わりしてしまったのです。
　そんな江副の危うさに勘づいていたとされるのが、稲盛和夫でした。
　1984年、第二電電の株主構成を決める会議を行ったあのとき、「リクルートはまだ早いんと違うか」と稲盛が決めたのには、彼なりの理由があったのです。
　稲盛は常々、中国の歴史書の言葉を引用して説いていたことがあります。
　人間には4つのタイプに分けられる。
　①才も徳もある聖人。
　②才より徳のある君子。
　③徳より才のある小人。
　④徳も才もない愚人。
　その中で組織を危うくするのは③の小人である。
　これが稲盛の持論であり、目から鼻へ抜けるタイプより正直で愚直なタイプを好んでいたことを示しています。電電公社の独占を打破し国内の電話料金を下げるという大義のもとに集まったなかに、それだけでは収まらない目的を持っている者がいる。稲盛が「情報サービス」という野心まで見抜いていたかは分かりませんが、才気を抑えられない江副を、第二電電の行方を危うくするかもしれない小人とみなし除外したのです。

　日本の経済事情の観点から分析するのは、2019年、47歳の若さでこの世を去った京都大学客員准教授の瀧本哲史です。2018年の大西氏のインタビューで瀧本氏は、江副がダークサイドに堕ちた原因について、日本における「エンジェル投資家の不在」を挙げていました。
　エンジェルとは文字通り“天使”を意味していますが、その言葉のイメージとは裏腹に、起業家に厳しい意見を突きつける洗練された投資家でもあります。瀧本氏自身もエンジェル投資家を名乗り、ベンチャーに挑む若者を育ててきました。
　Appleのスティーブ・ジョブズやGoogleのセルゲイ・ブリンとラリー・ペイジには、経験豊富な投資家や経営者が傍に付いていました。しかし、一度も人の下で働いたことのない江副の周りには、世の中のルールを教えてくれる年長者がいませんでした。いるのは巨万の富にあやかろうとする政治家と江副を褒め立てる人ばかり。日本には、資本主義のルールと社会の厳しさを起業家に体験させる本物のエンジェルがいない。この状況は今も変わっていない、と瀧本氏は語っています。

　情報を扱うビジネスにおいて、その危険性を端的に表現したのがGoogleです。創業から間もない2000年、社員を集め会社の理念を短い言葉にまとめようとしていたときのこと。思いつくまま挙げていくと、一人の社員が「これって全部、『Don't be evil（邪悪になるな）』ということじゃないか」と発しました。以降、ブリンとベイジはその「Don't be evil」を社訓に掲げ、自らを戒めています。
　Googleの検索サイトには、およそ40億人の人々が訪れます。そこに広告を掲載すればとてつもない価値を生み出すことができますが、Googleは絶対に広告を載せません。自分たちの検索エンジンの弾き出す検索結果が、特定のスポンサーに影響されていないことを証明するための「やせ我慢」なのです。
　伊沢とその仲間で立ち上げたQuizKnockにも、例外なく「Don't be evil」が求められています。クイズという情報を集め、それを出題・提供・制度化を進めること、つまりプラットフォームになることは、その場を支配することを意味しています。そのシステムを悪意をもって使うことは、世界を支配できると同時に、破滅の道へと通じています。
　そんな恐るべき存在を社会が「邪悪」と認識すれば、バッシングに晒され抹殺される運命にあります。それを回避するためには、経営者が自らに高次元のモラルを課して人の道を外れないようにしなければならない。バブル景気の崩壊後、“失われた30年”を彷徨い続ける日本につける妙薬は、起業家を増やす、という単純なものではなさそうです。

　江副が多く残したもの、それは「人材」です。
　年間60億円という法外なコストをかけていたことから「採用狂」とも呼ばれた江副が恐れていたのは、組織内における人材の均質化でした。
　江副が共同開発に携わった能力測定テスト「SPI」で優秀な学生を選んでいくと、東京の裕福な家庭で育った東京の大学、特に東京大学出身ばかりが集まり、官僚のいる霞が関と変わらなくなってしまう。
　だから、「東京、金持ち、エリート」に対抗し「地方、貧乏、野望」を掲げました。「大卒に負けるものか」と反骨心を抱く地方の高卒者や、男子よりもはるかに成績優秀でありながら、就職差別を受けた女性。さらには、祖父母の代から差別を受けてきた在日コリアンにも就職の機会を与えました。
　その在日コリアンには、マラソン解説者の金哲彦も含まれています。木下哲彦として早稲田大学2年生で箱根駅伝の山登りの5区に出場し、総合優勝を果たす実力がありながら、出自を巡るトラブルに悩まされます。実業団からのオファーがかからなくなった大学4年生の秋、競走部の先輩の紹介で、1986年にリクルート入社。金と名乗ることを受け入れられただけでなく、フルマラソンに挑戦したいという願いも認められ、「リクルートランニングクラブ」が誕生しました。そこに在籍したことのある有森裕子は1992年バルセロナで銀、1996年のアトランタで銅。高橋尚子は2000年のシドニーで金メダルを獲得。オリンピックメダリストに輝くマラソンランナーを輩出しました。
　1987年、オンラインによる株取引の決済システム「ファイテル」を買収した際、日本法人を担当したのがジェフ・ベゾスです。物流大手のAmazonの設立者は、江副の下で働き、彼と同じくグローバル化にともなうネットワーク社会の実現を夢見ていました。
　そんな日本の風雲児を信奉し、若手経営者の勉強会でアドバイスをもらって以来親交を深めていた、ソフトバンク創業者、孫正義の江副評です。

「私は現在ヤフーのほかインターネットや通信の事業に力をいれて取り組んでおりますが、江副さんはその面においても先駆者です。江副さんが住宅情報オンラインネットワークのサイトを立ち上げられたのは、今から20年以上も前で、日本で初めてのインターネットサービスでした。また、リクルートは日本の第二種通信事業者の第一号事業者となって、通信インフラの事業にも積極果敢に進出されました。ソフトバンクが通信事業に進出するずっと以前のことです。日本のベンチャー起業家のトップランナーとして、将来を見据えた新しい事業、これまで人のやっていないことに強い関心を抱き事業化されていく江副さんの経営姿勢に、私のみならず多くの日本の起業家が畏敬の念を抱き、また目標として励みにしてまいりました」（2001年）

　かつてリクルートで短期間アルバイトをしたことのあるジャーナリストの立花隆から、「素手でのし上がった男」と称された江副。リクルート事件で疑惑の目が向けられたときでさえ、忘れなかった言葉があります。

　経済的豊かさと、心の豊かさは違う。

　（リクルートの企業CMで使われた、イーグルスの『デスペラード』がかかる）

　　　　　　　　　　　　　〈完〉

　参考文献・記事

『江副浩正』　馬場マコト　土屋洋　　日経BP
『起業の天才!　江副浩正　8兆円企業リクルートをつくった男』　大西康之　新潮文庫
『リクルート事件・江副浩正の真実』　江副浩正　中央公論新社
『取り調べの「全面可視化」を目指して　リクルート事件元被告・弁護団の提言』　江副浩正ほか　中央公論新社
『東大生クイズ王　伊沢拓司の軌跡Ⅰ~頂点を極めた思考法~』　セブンデイズウォー　ほるぷ出版
『東大生クイズ王　伊沢拓司の軌跡Ⅱ~栄光と挫折を超えて~』　セブンデイズウォー　ほるぷ出版
『QUIZ JAPAN No.9』　セブンデイズウォー　ほるぷ出版
『QUIZ JAPAN No.15』　セブンデイズウォー　ほるぷ出版
『改訂版　東大合格高校盛衰史』　小林哲夫　光文社新書
『リクルート贈賄工作』　菱山郁朗　日本記者クラブ　2010年8月
『リクルートが生まれた場所、東京大学新聞　リクルート創業者　江副浩正氏の「唯一の上司」』　東大新聞オンライン　2014年11月6日
『リクルートを創った男・江副浩正は「ユニークすぎる東大生」だった―池上彰が語る“江副像”』　文春オンライン　2019年2月3日
『リクルート事件、“贈り主”の企業側で何が起こっていたのか　現代の危機管理にも通じる新事実の数々とは』　デイリー新潮　2023年7月4日
『スティーブ・ジョブズ着用のスーツがオークションに　初代Macのアレです』　ASCII.jp　2024年6月27日　
『マツコ絶賛　慶大生・篠原かをりは「クイズ界」の大型新人』　日刊ゲンダイDIGITAL　2017年6月2日
『クイズ王・伊沢拓司でも田村正資でもなく⋯高校生クイズ“14年前の伝説”開成高校にいた「無名の天才」とは?「自分は完全に地頭だけで⋯」』#1~#4　　
　NumberWeb　2024年9月10日
『宮内庁がHP大幅刷新「皇居360度」「QuizKnock」との異例コラボも⋯皇室担当「正しい情報を出していく」』　FNNプライムオンライン　2025年2月13日

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　日本経済新聞のホームページを参考にしました。