あとがきと世界平和について

歴史はときに血を欲する。

司馬遼太郎はかつて短編小説集『幕末』のあとがきに、そう書きました。

人間社会のシステムは歴史的にみて数十年から数百年のスパンで変革期を迎えます。

これは皮肉なことながら、安定的なシステムほど社会内部のパラメーターを書き換え、それによってシステムを不安定化させるからです。

現代史で例を挙げるなら、アメリカングローバリズムという安定した世界システムは新興国に経済発展の機会を与えました。

そして、その内部から“世界の工場”として高度成長を達成したのが中国です。ご存知の通り、現代の中国はアメリカ世界支配体制の対抗者として、かえってシステムそのものを揺るがす事態となっています。

このような変数の累積がある閾値を超え、既存システムの補正力を逸脱した時、社会は新しいパラメータに応じたシステムへの変容を余儀なくされます。

環境科学の用語で「レジームシフト」といわれる現象です。

とはいえ、環境の転換期において、多くの種が環境適応できずに滅びるように、社会構造の大規模な変革は、既存秩序との摩擦を受けるのが当然であり、社会は完全にシステムが置き換わるまでに進行のためのコストを支払うことになります。

このコストは通常であれば社会的混乱という形で表面化されます。

内戦、クーデター、革命、そして戦争です。

より直接的な言い方をするなら、社会は変革のためのコストを流血によって贖うのであり、それどころか、血で血を洗う社会的混乱の帰結として、既存秩序が崩壊することが、新しい時代を建設するための基礎となることを、歴史は証明しています。

この社会的コストを極限しながら、いかに新しいシステムへの移行を成し遂げるか？

それが本マガジンの命題です。

私なりに全力を尽くしたつもりですが、正直なところ、力不足を痛感する結果でした。ただ、そんな拙い記事を読んで頂いた全ての方に感謝を申し上げたいと思います。

世の中は、原理原則という岩盤のうえに、人々の観念という地層が積み重なって出来上がるものです。

原理原則的に考えるとは、表面的な議論に惑わされることなく、物事の本質を根源的な水準まで徹底的に掘り下げることです。
戦争とは、結局のところホモサピエンスという“生物種”が繰り広げる生存競争です。あるデーム集団において、人口が増えるがままに生息域を拡大してきた結果、異なる集団とニッチが重複したために発生した資源の奪い合いです。

ところが先進国による先行指標は、経済発展に伴って人口が減少するという検証結果を示しています。他の地域でもそのような傾向が明らかになるなか、なおも戦争を続けなくていけないと考えるのは、原理原則論からして不合理でしかありません。

しかし一方で、人々の観念に影響を与え、その行動を制約するのは、表層に堆積した土壌の様式です。いうなれば、人々の行動規範となるのは、本質ではなく常識なのです。

「市民保護の原則」は、その表層地盤の中でも、とりわけ新しい地表の表面を覆う土砂層にあたるものです。

包括的な市民保護を定めたジュネーヴ第四条約が１９４９年、さらに市民の権利を拡張した追加議定書が１９７７年に発効されました。第二次世界大戦期には、そもそも民間人への空爆は禁止されていなかったのです。

また、歴史的にみて「市民保護の原則」は、相互主義的な実務慣習法が、伝統的な人道主義という糊で、緩やかに結合されたものによって成り立っています。

この表層の土砂の覆いが、９１１同時多発テロの後の世界的なプロバガンダによって、まるでコールタールで塗り固められたアスファルトのように、人工的な強固な地盤となるに至った事情は、本論で述べた通りです。

歴史的な国際人道法の歩みは、人類の偉大な進歩の証であり、決して蔑ろにすべきものではありません。
しかしながら、無原則な市民保護については明確に誤りであるといえます。

なぜなら市民保護の原則が厳格に遵守されるならば、「戦争」は「市民」と完全に切り離されたものになるからです。

これは志願兵制と組み合わされることで、最悪のモラルハザードを引き起こします。

もはや生活のために軍隊という職業選択をする必要のない中産階級以上の人々にとって、「戦争」とは、自分たちとは直接的な繋がりのない出来事となります。それはどこかの貧しい人々が、冬の路上で凍死したり、薬代が払えずに横死したりするのと同様の、可哀想だけど仕方のない「ニュースのトピックス」となるのです。

そして、このことは戦争を、軍需の機会創出、娯楽、不満のガス抜き、政権の人気取りといった些細な動機によって実行可能なオプションとして提供します。

私たちがイラン戦争で目の当たりにしているのは、まさにそのようなモラルハザードが引き起こした事態の一端です。

おそらく、こういった指摘は、早ければ五年以内に、アカデミックな場で議論されるようになると予測します。もしもイラン戦争にかろうじて意義があるとしたら、このような国家的病理の問題を現代的な事象として抉り出した点にあるでしょう。

最後に、本マガジンでは国家の関与を前提としていますが、市民を単位とした集団安全保障体制の可能性について述べたいと思います。

たとえばひとつのアイデアとしては「良心的徴税拒否」というものを考えているので、粗々ながら、大枠について記載しておきます。

ケイマン諸島のようなタックスヘイブンの地域に、「世界平和事業社」を設立し、侵略戦争が起きた時、心ある経営者は、事業利益を世界平和事業社に一時的に移転することができる仕組みを作ります。

法的に完璧な脱税のスキームを構築するというより、侵略国家に過当な税務争議タスクを背負わせ、短期的には兵糧攻めを強制することで、その侵略意図を挫くことが目的となります。

とはいえ、中国のような権威主義国家では、国家による強制手段が可能なので、これだけでは通用しないでしょう。

このようなことをわざわざ書いたのは、原理原則に従えば、世界平和を実現するための仕組みというのは無数にあると考えるからです。

実のところ、私の素案は叩き台に過ぎないと考えています。もし本マガジンを読んだことで、実効的な集団安全保障体制の仕組みを考える契機となったならば、これに勝る喜びはありません。

ごく平凡な論理的思考の持ち主であれば、日本の生存戦略は「法の支配」を徹底させることしかないと理解できるはずです。それは言い換えるなら、世界平和という理想論に、いかに血を通わしていくかという試みです。

これからの日本において、世界平和の実現が真剣に議論されることを願ってやみません。