なぜ、国もメディアも大嘘をつきながら新薬を推進するのか

今明らかにおかしい事が起きているのは理解した。でもどうして国やメディアがこんなことをするのか理解できない。これはそんな人向けの記事です。

風邪の一種くらいの病気をあたかも致死性の高い恐ろしい病気が蔓延していると宣伝する、いくらでも変動させることが可能な検査陽性数を感染数として意図的に恐怖を煽る、既存のインフルワクより100倍以上致死性のある急造新薬を推奨している、これら事実を理解せずこの記事を読んでも意味はありませんのでまずは、それら個別の問題が確かにおかしいのに意図的に押し通されているということを理解してください。

またこの記事は子供の閲覧にも向きません。読んでいて気持ちの良いものでもありません。読んだ後咀嚼できないと鬱鬱とした気分にもなります。

この記事はあくまでも個人の駄文（現代社会をベースにした推理小説の原案）です。皆さんなりの現状認識と推理の助けになれば幸いです。

誰が推進してるのか

国もメディアも命令で動いています。背くことはできません。背いた場合は地位によっては、抹札、社会的抹札、左遷、失業などをします。この数ヶ月でブルンジ、スワジランド、タンザニア、コートジボアール、チャド、ハイチの大統領が亡くなりました。いずれも新薬は不要と主張していた模様。マダガスカル、マリの大統領は未遂で終わった。

誰が国に命令をするのか、そんな権力者がいるとか、漫画の世界だろうと思う人は、こちらの記事をまず読んでください。

権力者全てに言えることは、できるだけ表舞台には出ないということ。建前民主主義の表の権力者は数年でほぼ確実に入れ替わりますが、それら駒をいくつも抱え用意している裏の権力者は時間と共に入れ替わることはありません。時間をかけて利権を強化し、影響力は強まります。権力者は一枚岩ではありません。いろいろな利権構造と鉄の上下関係とが複雑に絡み合っています。

では権力者はなぜ新薬を勧めるのか、その理由はいくつかあります。金、医療の進歩、新世界秩序、地球環境問題などがあります。

金が理由

わかりやすいですね。ワクチンをまとめて国に売る、医師会と病院に接種手数料を上乗せする、ニュースを作る前に株を事前に売買する、メディアに宣伝させて金を渡す、など。全て税金なので利権者チェーンの誰にもデメリットがありません。

権力者の金に対する欲は普通の日本人のそれを遥かに超えます。金のためなら人を56す可能性のあるものを売るのは当たり前、問題を仕組み、戦争を作ります。日本人とは根本的に考え方が違います。金を数えるのは汚いこと、金の稼ぎ方など学校で教えない国とは全く違い、権力者は金こそ正義、金こそは支配力、どう支配するか、そこからいかに搾取するか、を学びます。日本において「オレオレ詐欺」などというものが流行る時点で日本はいかに金に関する防御知識がないかわかります。

一般の人はなぜか仕事で忙しく時間がない、生活が大変。正社員は減り、不安定な非正規社員が増え、でも会社と株主だけは潤う。これはちょっとずつ奴隷化しているといませんか。当然権力者は主要会社の株主でもあります。

ロックダウンや自粛要請で体力のない中小企業を潰せば、顧客は大企業へ流れます。また、価値がある企業の体力が弱まればそこをM＆Aで買収します。金持ちがより金持ちになる仕組みです。蓄えのない個人は国に頼るほかなくなります。全ては意図的に行われています。

医療の進歩が理由

タイトルは素敵ですね。病気で困った人が助かりそう。でも権力者にとっての医療は目的が違います。そもそも世界最高峰の知識と食品、医療をもつ権力者は普通の病気ではほぼ４にません。人の体は食品、医薬品、サプリ、水、空気などで主に作られ、電磁波など環境、自身の生活習慣などで健康がきまります。現代の医療は医食同源、すなわち無害で栄養のある食についてほぼ言及しません。農薬、添加物、薬の悪影響を西洋医学は意図的に無視します。

腐るほどの金を持つ権力者が欲する医療は自身の長寿と若返りを目的にします。米国の著名な起業家であるピーターティールは長寿を望んでいることを公言している資産家でもあり、2014/11/26の東洋経済の記事では「遺伝子テクノロジーなどを利用する生命延長技術はそのひとつだ。... 「すでに、今生きている人々の中に1000歳まで寿命を延長できる人間がいるだろう」... などと書かれています。遺伝子治療、ナノロボット、センサー、人口筋肉、代替臓器、など医療技術はまさに今ものすごい革命を起こしています。これは様々なテクノロジーの進化が、さらなるテクノロジーの進化を促進することで加速度を増しています。書籍「2030年すべてが加速する世界に備えよ」や書籍「ホモ・デウス」などで理解が深まります。

しかし医療の進歩は実践があってのこと。いかにITが進歩したとしても人体に投与しない限り意味はありません。言い換えると人体での実験が必須です。mRNAなどはまさに今後の遺伝子治療を推進するには避けては通れない道と言えます。

2017年、デービッドロックフェラーは101歳にて死去しました。どんなに金と権力があってもこの時代では101歳までしか生きることができなかったとも捉えられます。さて、30歳若い権力者がいるとして、彼が長寿を望むなら今何をすべきでしょうか。

管理社会・新世界秩序という理由

「New World Order」とい言葉があります。wikipediaによれば第一次大戦以降から使われるようになったようです。悲惨な国同士の戦争を避けるため、世界統一政府を作ろう、という話のようだが、ここでは単に新しい世界の仕組みを指す言葉として考えよう。各国の要人が口にしている言葉なので誰がどんな意味合いで使っているかは興味があれば調べてください。

私の考える権力者の目指す新世界秩序は高度なIT技術を基盤として効率のよい、環境負荷の少ない社会となります。仕事はほとんどAIが行いますので、あまり人は必要ではなく、必要であればアバターを使って遠隔操作できます。通貨としての紙幣はもう存在せず、全てデジタルな暗号資産でブロックチェーン技術をもとに効率よく、脱税のない、新しいお金の仕組みが作られます。既存の銀行も大きく変容します。効率化のためには指紋、音声、顔、生態情報での認証は当たり前、犯罪防止のために、購買履歴、思想、ニュースに対する生体反応から共感や怒りも測定します。SF映画がとても参考になります。

この新世界秩序は問題点があります。全世界が一握りの権力者にコントロールされますので、暴走すると99%の人類には悲劇しかありません。新しい社会の仕組みがどのようになるかはとても難しいですが、日本においては「スーパーシティ法案」、内閣府の推進する「ムーンショット目標」、マイクロソフトの持つ特許「wo2020060606」などは将来を模索する上で参考になります。しかしムーショット目標は気持ち悪いですね。1人で10体のアバターを持つとか。10億人分の労働をさせる気なのでしょうか。また、意識だけデータセンターにあれば肉体は不要なのでしょうか。またトランスヒューマニズムやデータイズムという考えを理解し推進するものがいることを知ればより詳細に近未来社会を考えることができるでしょう。Googleの親会社アルファベットが巨額の投資をしながら育成している子会社の事業内容にも多くのヒントがあります。国の権限は弱まり、国も概念も薄れます。聖書によれば世界の国は10に集約されるとか。

ヒントになるのは、権力者の広告塔でハラリ教授の言動です。

現代知性の巨匠であり、予想のふりをした、計画の宣伝役であるハラリは戦争や、疾病などを理由に、国家による監視を強めた社会の到来を予想しています。予想というか、こうしますという話ですが。徹底した監視社会を構築し、権力者の思うままに人民をコントロールできるようにしたいわけです。

地球環境問題という理由

地球を守れ。Save the Earth。誰も反対する人はいないと思います。しかし一般人は何をできるでしょうか。レジ袋不要とする、食べ残ししない、水を汚さない（と言っても水洗トイレを拒否できないでしょう）くらいが関の山でしょうか。できることも限られるし、やっても地球からなんの見返りも感じることができないから、みんな実際のところあんまり興味ないと思います。

しかし権力者の立場で考えてください。これから1000年住もうと思っている地球が年々おかしくなってきています。しかもこの40年くらいは異常なペースで30億ほど増加しています。根本的な原因は明らかに単一の生物が増殖したことです。その生物の餌のための生物もかなりの数を占めます。これらが地球に圧倒的に負荷をかけているため、この偏った生態系を適性に正す必要がある、という理屈です。この計画はかなり昔から計画されていたものですから、２回３回、新薬を打って影響がなかったからといって、長期に渡って安全とは言えません。彼らは数十年後に予定通り数が削減できていれば良いと思っているのですから。

私の考える彼らが行動する主な理由は上記の通りです。

そこで彼らは数十年にわたり壮大な計画を作り、満を持してついに昨年から実施されました。上記目的のために今までの資本主義世界を捨て、全く新しい社会システムに移行するためのファーストステップがワクチンなのです。ワクチン接種は一石四鳥の効果が期待できます。しかし今のような説明が一切なく強引なやり方では多くの問題が発生してしまうのでは？それで良いのです。新しい社会を作るにはまず古い社会を壊さねばなりませんから。

ますます強化される監視社会において、地球に負荷をかける人間は、悪であり、有害です。そのような有害物質はいつでも排除できるようにする。そんな新しい社会にすべく大胆な構造改革を推進しているのです。

1980年からの行動計画表はこちら

コロナパンデミックと医薬メーカーの儲け

世界中にコロナが蔓延し、一部の患者向け治療薬ではなく、全人類向けの予防薬としてワクチン提供を開始したことにより、医薬品メーカーは途方もない売り上げを計上するようになりました。特に、ワクチンメーカーに以前から資金供給していたとされるビルゲイツ（実際にはビル＆メリンダ財団）や株主は、ものすごい利益を手にしています。参考として、会社の時価総額を算出してみました。

ゲイツが関連する５社だけでもコロナ危機が発生したおかげで時価総額が３4兆円も増加しています。もちろんこれら以外にも利益を得ている関連企業は多数あるでしょう。

わかりやすいワクチンの売上試算としては、70億人の８割に４回接種するとして、ワクチン単価が20ドルとするとワクチンメーカーは4480億ドル（49兆2800億円）もの売上が立ちます。

ワクチンは医療関係者による接種が必要なため、ワクチンと同等くらいワクチン接種事業も手数料も稼げるかもしれません。手数料は全て医院の売上となります。さらに政府や地方自治体はワクチン接種に協力してくれる医院には協力金まで支払われます。東京都では多くの接種に協力してくれる病院には1日に175,000円もの協力金が支払われます。もちろん接種料金は診療報酬として別途もらえます。

コロナへの対応は元をただせば政府、厚生労働省の指揮の元対策がとられていますが、それら世界中の国はWHOの指揮に従っています。

世界保健機関WHOをコントロールするワクチン利権

WHOですが、世界の国が公平にお金を出し合って運営している非営利組織のように思われていますが実際には、国や組織からの献金により成り立つ国際機関です。以下にお金の出どころ、つまりはWHOでの発言権の強さのグラフを掲載します。

1位の米国で長年ワクチン行政のトップを務めているDr.ファウチは、ロン・ポール議員に米国の税金を中国武漢のウイルス研究所に横流ししていたことを追求されてもはや嘘で隠すことはできない状態です。

2位は世界一ワクチンを推進する組織として有名なゲイツ財団。

3位にあるGAVIアライアンスとはワクチンと予防接種のための世界同盟であり、ここへの資金拠出は各国やゲイツ財団が行っていますが事実上ゲイツ財団の別名下部組織でしょうか。詳細　

つまりWHOはワクチン推進派で支配されている組織と言えます。

WHOは何をパンデミックと見なすのか、どう検査するのか、どう対処するのか、何が有効な薬なのか、全て公式見解を発表し、各国政府はそれに従います。そのWHOの指揮のもと、パンデミックを計画し、誇張して危機を煽り、全世界の国民の税金で検査キットやワクチンを買い上げると言う壮大なマッチポンプの構図で稼いでいます。

ここまで読み、困ってしまう人も多いかもしれません。でも現実と向き合って、事実を知り、身近な人と対話をし、政治に興味をもち、一人一人が自分にできる行動をすることで、日本が世界が良い方向に進むのではないでしょうか。

私は日本民族は実はものすごい能力や資質を持った世界的には特殊な民族だと思っています。これはお世辞や励ましではなく事実なのです。しかし、明治維新以降外からの影響を受け、太平洋戦争の敗北により、全てがねじ曲げられてしまいました。高い精神性を受け継いでいた教育は破壊され、政治には無関心に仕立てられ売国と保身のみに興味を持つ代表者ばかりという有様です。それにもかかわらず世界から憧れられる住みやすさを持つ日本。まずは一人一人が学び正しい知識を得てください。正しい情報源も解決方法もこちらにあります。

ここから数年はひどい時代かもしれませんがその先は希望の世界が見えてくると思います。決して諦めることなく一人一人がやれることをする。そして全体の1%の人たちの意識が変わるだけで全体意識が変わり、物事は大きく変革されていきます。私たちが日本を、世界を良くしていきましょう。