WHOと製薬会社「黒い疑惑」（2010年1月の新聞記事より）

12年前の2010年には新聞社は製薬会社にも忖度せず、「黒い疑惑」を報道していました。今からでも報道各社にはグローバル製薬企業に切り込んでほしいです。

この新聞記事の事をたまたまTwitterで知り、裏を取る為に地元図書館で新聞データベースを確認、該当部分を図書館で印刷してもらいました。
 
ただ、その印刷してもらった用紙に著作権法についての記載があり、そのまま画像添付する事にビビッてしまったので、画像は一部加工、内容は一部を文字おこし（？）してお伝えします。

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2010年1月25日　東京新聞　朝刊　２４頁
「パンデミック」誇張？・新型インフルワクチン余剰・WHOと製薬会社「黒い疑惑」・「新たな流行」示唆も
 

🌼🌼🌼以下記事一部抜粋🌼🌼🌼

欧州で世界保健機関（WHO）と新型インフルエンザのワクチンを製造する製薬会社との癒着疑惑がささやかれている。
（中略）
「虚偽のパンデミックだった」と主張したのは欧州会議（本部・仏ストラスブール）の保健衛生委員会のウォルフガング・ウォーダルク委員長だ。
現地からの報道によると「ＷＨＯには製薬会社と関係が強いスタッフがいて、不必要に強い警戒を発した。その結果、各国が過剰に反応。無駄に税金が使われた」として、欧州会議に調査を求めた。
実際、欧州各国が購入契約したワクチンは大量に余っている。フランスでは九千四百万人分の契約のうち、半分以上の五千万人分をキャンセル。ドイツでも五千万人分の半分を契約解除した。
（中略）
こうなった理由の一つに「新型インフルの症状が比較的軽症」だったことがある。
（中略）
ワクチン接種では副反応も出ており、基礎疾患を持つ人や高齢者などを除く、健常な成人の多くが「リスクとメリットを天秤にかけて接種を避けた」とみられる。
（中略）
また、新型インフルは感染力が強く、発生した夏から秋にかけて感染者が急増。ワクチンが準備される前に、自然免疫を付けた人が多かったことも一因だ。
（中略）
欧州会議もWHOや製薬会社から事情を聴く方針だ。
（中略）
製薬会社との関係についても「自己や第三者の利益を図る利益相反については厳密な規則がある。影響を受けたことはない」と主張した。その上で、晩冬から初春にかけて「新たな感染の波」の可能性も示唆した。
（以下略）

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2010年1月頃はまだ新聞も製薬会社の疑惑について記事にできる空気があったんですね・・・。
2022年では無理そう・・・。でも、2021年よりはワクチンについての懸念を口に出しやすい空気に変わってきている気もするから、もうあと一押し？

新聞記者さん、グローバル製薬会社について詳しく取材して記事にしてほしいです！！あと、厚生労働省とかにも取材してほしい。

WHOの事はよく分からないけど、、新聞社には、厚労省と製薬会社とか、PMDA（医薬品医療機器総合機構）と製薬会社とか、首相官邸と製薬会社とか、内閣官房と製薬会社とか、政府高官と製薬会社とか、大手テレビ局と製薬会社とか、「黒い疑惑」の有無を調査、報道してほしい。厚労省と製薬会社、PMDAと製薬会社、首相官邸と製薬会社、あたりの関係を調べてほしいです。
（ところで、いまだに首相官邸と内閣官房の違いが分からない・・・）

それから、新型インフルの時は人々も今より冷静でまともだったみたい。
記事に「健常な成人の多くが『リスクとメリットを天秤にかけて接種を避けた』とみられる」ってあるけど、これが普通の考え方だよね・・・

みんな、早く冷静になって・・・

それもこれもワクチンニュースが報道され始めた時に「ワクチンに懸念を持つ人＝ワクチンデマを信じるイタイ人」っていう設定をされたせいだと思う。
それから、PCR検査で「無症状の感染者」を設定した事も大きいよね。

ワクチン販売の戦略を考えた人、大成功ですね。

今までワクチンに懸念をもった事がなくて、偶然このnoteを見てくれた方へ

新聞社が正気に戻るまでは、Twitterで情報収集してください。
海外の情報は新聞よりTwitterの方が豊富です。

日本は「努力義務」という言葉から受けるイメージを利用して2022年9月にも5‐11歳の３回目接種を推し進めようとしていますが、イギリスではすでに中止になりました。

イスラエルでは４回目接種後の死亡者数の激増を知って、もう、ほとんどの人が追加接種をしなくなったとのこと。