AI時代こそ、理学療法士の出番かもしれない

こんばんは、おがかつです。
私は生成AIはClaudeをよく使っていますが、やはりさまざまなことが効率化されます。
文書を作る、アイデアを整理する、助成金申請の壁打ちをする、さらにはホームページの修正。
インターネット上のデータや文献から引き出せる情報であれば、驚くほど精度の高い回答が返ってきます。
AIによって人間の仕事がなくなる、という話は最近よく耳にします。
でも、AIを使うのも人間なのでどう使うのかは人間次第です。

AIが得意なことと、私たちの仕事の関係

AIはビッグデータから答えを引き出すのが得意です。
でも、それには前提があります。正確で、十分な情報を入力すること。
私たちの支援の現場は、個別対応の世界です。
その子の普段の様子、困りごと、どんな状況でどんな反応が起きるか。これらはデータベースには載っていません。現場で直接観察し、関わりの中から掴んでいく一次情報です。
つまり、AIを最大限活かすためのカギは「良質な一次情報を提供できるか」にかかっています。そこに私たちの専門性が直結する、というわけです。

実際の作業で感じたこと

今回、助成金申請の壁打ちをClaudeとしていました。自社の状況と課題を一つひとつ言語化して渡していくと、かなり現実的かつ将来に向けて有望な申請内容が出てきました。
これは対個人の支援でも同じことが起きると思っています。客観的に見るからこそわかる行動の背景、本人との対話から見えてくる現状。こういった「第三者の視点で掴んだ一次情報」を丁寧に渡すことで、AIはビッグデータを根拠にした対応案を返してくれます。

個人情報の扱いには注意が必要

ここで押さえておきたいのが、個人情報保護法上の取り扱いです。

以下、個人情報保護委員会の公表資料をもとに整理しました。
注)以下の内容には個人の解釈も含まれるため運用に際しては原文や資料をご確認の上、ご自身で判断してください。

個人情報保護委員会は2023年6月、生成AIサービスの利用に関する注意喚起を公表しています。その中で、「個人情報取扱事業者が、あらかじめ本人の同意を得ることなく生成AIサービスに個人データを含むプロンプトを入力し、当該個人データが応答結果の出力以外の目的で取り扱われる場合、個人情報保護法の規定に違反することとなる可能性がある」と明記されています。
障害のある方の診断・障害の種類・生活状況などの情報は、個人情報保護法上の「要配慮個人情報」にあたります。これは通常の個人情報よりも厳しい管理が求められる区分です。
実務的な対処として「名前を消せば大丈夫」と思われがちですが、法的にはそう単純ではありません。個人情報保護法上、氏名を外しても、もともと特定の個人のデータであった情報を入力する行為は「第三者提供」にあたる可能性があります。
現時点で現場が取れる現実的な対応は、以下の2点です。
①使用するAIサービスが、入力データを学習に利用しない設定になっているか確認する これが最も重要です。学習利用をオフにできるサービス・プランを選ぶことで、法的リスクを大きく下げることができます。
例えばClaudeの場合、アプリの「プライバシー」設定から「Help improve our AI models」をオフにすることで、入力内容が学習に使われない設定にできます。

②個人を特定できる情報は入力しない
名前・施設名・診断名などを外すことはリスク低減には有効ですが、それだけで問題がなくなるわけではありません。あくまで補助的な対処として位置づけてください。
なお、個人情報の取り扱いは法改正や各サービスの利用規約の変更によって判断が変わります。最初に書いた通り、原文を確認の上、職場としてAI活用ルールを定め、必要に応じて専門家に確認することを推奨します。

AIと人間の役割分担

さて、これまでのことを整理するとこうなります。
AIが得意なこと：文献・研究データから根拠のある対応案を出す
私たちが担うこと：その子・その人にしかない一次情報を取る、客観的な視点を持ち込む、情報を安全に扱う
AIは「集合知への入口」で、私たちはその入口に「何を持ち込むか」を決めます。
理学療法士として、観察し、分析し、仮説を立てるというプロセスは、まさにこの集合知から適切な情報を引き出すために「何を持ち込むか」を決める作業になります。
AI時代に専門職が不要になると言われることがありますが、私はむしろ逆だと思っています。良質な一次情報を取れる専門性があってはじめて、AIの集合知は力を発揮する。だからこそ、今こそ現場に立つ人間の価値が問われる時代なのかもしれません。

読んでいただきありがとうございました！