【重要】メディアが「真実を公平に報道する」とは限らないことを知りましょう　～日本人の3%未満しか、知らないことシリーズ～　No.13　(修正あり）

21世紀は20世紀から引き続き、情報社会です。
20世紀よりさらにインターネット技術が豊富になり、またAIなどでフェイクニュースを作り出したり、中国の五毛党などがプロパガンダで偽情報を流したり・・・とより情報の選別を注意深く行わないといけない時代になりました。ヘッドのタイトルだけ見て「うん、わかった」ではぜんぜん危険なのです。それについて、少し現状と注意点を解説してみましょう。

(2022/7/11 追記しました。）
(2023/4/4 メディアバイアスチャートに修正があったらしくそれを載せました。）

(1) メディアバイアスチャートを見てみましょう！

日本と米国はメディアの在り方がわりと違います。
一番大きいのは、米国はTVと新聞社は同じ会社が経営してはいけない点です。片方しか経営してはいけないのです。日本が、朝日新聞ーTV朝日などと同一系列が経営しているのと違います。
これは、情報が1社に集中してしまうと報道に偏りがでてしまうから、法律規制されているためらしいです。
同じ偏った報道を同じ経営者がTVと新聞社で二重に発信すると、人は「それが正しいんだ」と思いやすいのです。日本は、これができていませんで、二重に発信しがちです。同じ経営者とそこの従業員は、意識がとても似ているので、ものの見方も似ていることが多いのです。
しかし、ではアメリカのメディアが報道を「偏りなく報道しているか？」というのは、ぜんぜん違います。
アメリカは、共和党(保守派）ー民主党（リベラル派）と2大政党ですが、メディアもどちらかに寄っています。共和党ひいきや民主党ひいきのメディアはあるのです。
たとえば、日本に住んでいるアメリカ人で有名なのは、共和党びいきのケント・ギルバート氏と民主党びいきのパトリック・ハーラン氏のようなかんじです。ここだけの話、バイデン支持していて、アメリカ経済ぼろぼろ、政治もボロボロのバイデン政権にハーラン氏はどう思っているのでしょうか？　ちょっと聞いてみたいところです。「失敗した」と思っていたら、反省のチャンスもあるかもですが・・・？？？　どうなんだろう？？？

ただ、アメリカの場合は普通の国民はそのことを知っていますので、「FOXは保守派」「CNNはリベラル」とわかっています。でも移民で来たばかりの人や人生経験のない若者は、そのことがわかっていなかったりします。外国人には、よくわかりません。「あー、有名な米国メディアだ」くらいにしか思ってないのではないでしょうか？

これを絵にしたものが、Allsideというサイトにありますので、引用します。（これは2022年のものです。）

2023年のはこちら。NewsWeekが中央に移動しました！
あれ？　他にもちょっと変わってます。

LはLeftなので左派メディアです。RはRightで右派メディアです。Mは中道です。両端は、極左と極右とみなされます。
(個人的にはBBCはやや左だと思いますが・・・まあ、いいでしょう。）

つまり、この図のように、メディアはぜんぜん「公平」に報道してなんかいないということです。自分の好きなように記事を書きますから、同じ事実でも片面ばかり強調した記事が報道されてしまうことが多々あるのです。
メディア＝公平報道　というのは幻想だったのです。

皆さんがよく目にする　CNN,バズフィード、ニューヨーカー、ハフポスト、ニューズウィーク、ニューヨークタイムズなどは、なんと「左中の左、極左」！だったのです。
これを「真ん中」だなどと誤認して、「あのアメリカの有名メディアだから、正しいんだろう」と思うのは、大間違いなのです。
ワシントンポスト、ポリティコ、ガーディアンなども次位に有名なのですが、これらもやや左なのです。
（そして、日本メディアがこれらと提携していたら、だいたいその日本メディアは同じように左翼、極左だということです。）
Wikipediaでちょっとニューヨークタイムズの説明を見てみましょう。
こんなことが書いてあります。
「特集項目の中の芸術関連記事（主要項目を参照）における政治的コメントについてはジャーナリズムにおけるバイアスの典型であるとの指摘もある。」

個人的にも、日ごろネガティブなことばかりいう知人がよく読んでいるのは、ポリティコと朝日新聞でした。発言も左翼的なことが多かったです。
このように自分が好きなメディアをなんの意識もなく選ぶと、左の人は左メディアばかりを見ていることになります。右の人は右ばかりになるでしょう。
そして、そこから反対意見を見ませんので、中立思考にはならないのです。
これこそが「多様性のなさ」なのですが、日ごろ「多様性が大事」というリベラルが、多様性のなさを証明しているのと同じです。

それとちょっと謎なのは、極左な人々は「嘘は言い続けたら、事実になる」と信じているらしいのです。「はあ？」と思いますが、左翼メディアにはこのDNAがもしかしたら、しみついているのかもしれません。なかなか、面白い命題なので、研究してみたいところです。

一方、右側のFOXニュースやデイリーメールなどは有名ですが、左派ほどは有名でない気がします。PRの仕方が下手なのかもしれませんし、提携している日本メディアが少ないからかもしれません。

日本人は、悲観遺伝子を持つ人が多いです。メリットは、危ないことを避けたり、品質のいいものを作ることだったりしますが、欠点はなんでも悲観的に思うので、チャレンジをしないことです。実に日本らしいです。
そういう悲観遺伝子たっぷりの日本人の中でも、さらに弱くて臆病なのが左翼です（米国の学説で「左翼・リベラルは生物学的弱者である」というのがあるそうです。実際あたりかなと思います。威勢のいいことを口だけいいますが、行動で示すのは文句を表すデモ程度で、自分ですごい制度を作ったりできないです）。「え？そうかな？」と思う方もいますが、実は米国の学会では決着がついているのです。これについては、別の機会に解説したいと思います。
そのため、「小さいことでも、ぎゃーぎゃーと叫ぶ」ことが多く、メディアに発信させたら、批判ばかりが多いことになります。もう本能なのだと思います（ちなみに、左翼・リベラルは記憶力に関係する海馬が小さいことが米国の研究でわかっていまして、すぐ忘れるのです。忘れるから、一度わめいたことでもまたわめくのだと思います・・・。すぐ忘れまくって、自分にブーメランが来る左翼政治家いますよね・・・。研究はあきらかに正しそうです）。

日本の大手メディアについては、有識者がいうには、こんな感じです。
左翼：　朝日新聞、毎日新聞、中京新聞、東京新聞、琉球新報、しんぶん赤旗
やや左：　日経新聞
中道：　読売新聞
保守：　産経新聞、大紀元
極右：　(メジャーなのはないかも？）

なんだか、左翼系ばかりで、バランスに欠けている気がします。悲しいことです。中道が読売新聞って・・・。なんか泣きたくなってきましたが、最近、読売新聞は独自記事をわざわざ外国に記者取材して出すことが増えているので、なかなかいいかなと思います。
他にはたまに地方紙で骨太な記事を書いているケースも見受けられますので、気骨のある常識人の記者さんがいるのでしょう。素晴らしいことです。

まあ、他に外資系新聞社の日本支社がありますから、それは同じように当てはめていただくといいと思います。
なお、たまに自社の傾向と違う論評のライターをちょっと出すときもあります。ガス抜きというか、中道のふりをするためというか・・・いろいろです(苦笑)。
ライターさんの名前を覚えておいて、「あ、この人は嘘が多い」と思ったら、読むときに真に受けないのがよいかと思います。そういうライターは、同じミスを何度でもします。
また、同じ記事を3種類くらいのTVや新聞、雑誌と読み比べるとよろしいと思います。さらに、外国メディアの報道と違いがあるかも見てみましょう。
それを繰り返すと、「ああ、このメディアは嘘比率が50%以上だ」とわかってくると思います。英語で読むと英語の勉強になっていいですが、疲れるときは日本語版があるメディアもあるので、それを読むとよろしいでしょう。

(2) 誰からメディアはお金をもらっているのか？

新聞は購読料、TVはスポンサーからのCM料金と、あとは独自グッズや独自書籍などを販売して運営しています。本来は、購読料を払ってくれている読者に一番正直なサービスをすべきと思います。しかし、より多くの金額を出してくれるのが、広告スポンサーだったりします・。
他に、朝日新聞などは、都内のいい場所に不動産を持っていますので、不動産の賃貸料などで食べているとまで言われています。購読部数が減っているのに、まだ事業を継続できるのは、このおかげだといわれています。「朝日不動産」と名前を変えたほうがいいのかもしれんませんね(個人の感想です(笑））。

さて、広告スポンサーはTVだけではありません。新聞にも広告が載せられます。しかも、タチが悪いのは、広告ひも付きなのに、さも公平な記事であるように掲載することがあります。
ただあまりに頭の中が偏向されきっている評論家や大学教授に原稿を依頼すると、悪意でも善意でもなく、そのままに偏向記事が書かれて、そのまま掲載されていることも多々あります。
本来は「先生、この記事、ここが事実と違います」と指摘できるほど、ハイランクのジャーナリストの方が多くいればいいのかなとも思いますが・・・。

一応日本では「広告記事」「PR」などと広告ベースの情報は印をつけることになっているのですが、それを隠して情報提供しているものもあるかもしれません。善意なときもありますが、それが裏で操っている人や組織がいたらどうでしょうか？　

また、新聞の場合はまだ「オピニオン」と書いてあったり、「編集部より」といったはっきりとそこの新聞の意見が書かれていることがあります。

たとえば、下の図はロイター社のHPですが、「オピニオン」はきちっとメニューで別れています。たぶん、記者か編集長の名前も書いてあるはずです。このようにしてあると、「報道事実」なのか「そのメディアのオピニオン」なのかがわかりやすいと思います。

しかし、プロパガンダのくせして、さも「事実を報道してます」顔をするマスメディアはあります。
プロパガンダ報道の近年の一番の有名事件は、CNNの社長がトランプ大統領のフェイクニュースを流し、「トランプ大統領がおかしい人物であるように見せる報道をしろ」といっていたことです(録音記録があります。音声はAIではまだ完全に人間そっくりにするのは難しいです。アナウンサーのような声になりがちです）。

https://www.youtube.com/watch?v=FpI4eSjA0H4

CNNはこの後、視聴率がどんどん下がりました。またこのザッカー社長ははっきりした理由もなく辞任しています。オキーフ氏の勇気には頭が下がります。→その割にザッカー社長はどうも5か月ほど前に戻って来たようです。出戻るなんて、私のような凡人には理解できません。

私は英語学習のため、若いころCNNをよく見ていましたが、そのCNNがこのような偏向報道ばかりしているメディアだと知って、がっかりです。


他には、プロパガンダのための浸透例の１つに、チャイナデイリーの話がありますので、記事をリンクします。

そして、最近問題なのは、これはアメリカの例ですが、中国共産党から多額の接待を受けていたメディアがあったことです。そこのメディアは中国あげあげ記事をよく書いていました。それがばれたのと、米国は中国に経済制裁をしていますので、常識的な米国国民はげっそりしています。

これが典型的な「静かなる侵略」です。ハミルトン教授がオーストラリアの例をあげて1冊の本にしていますので、まったく同じことが米国だけでなく、日本でも、またアフリカ、中国、世界中で行われています。

こちらは日本の侵略例がわかる本ですね。
メディアだけでなく、政治家も接待を受けて、中国あげあげをしてしまうことです。偏った情報はこういったときに発生します。

他にはスポンサー料金や接待ではなく、外国の有名政治家の子弟が日本のメディアに留学して、そのまま就職して、偏向報道の原稿を書いていたりもします。子弟でなくても、母国を偏った紹介をするライターなどもいます。
自国を褒めたいのはわかりますが、それが事実でなく、長所・短所両方を発信できていないと、どうかなと思います。

(3)　「報道しない自由」とは

あきらかに国民に大切な重要情報なのに、あえてマスコミが報道しないケースがあります。これを有識者は「あー、またXX新聞が報道しない自由を発揮してるな」などと言います。
マスコミに都合の悪い情報はあえて報道しないのです。自分自身以外に、プロパガンダで応援している政党や政治家、政治主義などをかばうためにやっていることがあります。
たとえば、こういう事件ですね。有名ジャーナリスト　須田さんの動画を詳しくご覧ください。

他には中国共産党の問題は報道しない傾向があります。ただ、これは中国本土に大手の新聞社は記者を常駐させていますので、身柄拘束を恐れてやらないこともあるようです。それ以前に、取材規定が中国には特別にあるようです。
アメリカでも「報道自粛」例がありました。たとえば、こういうのですが、またまた話題のCNNです。
(実は、韓国系や中国系の人は、儒教思想がありますので、人を上下で見る癖がついていて、平等なアメリカ文化と相いれないものがあります。文化摩擦などもあると思われます。）

https://bonafidr.com/2021/10/15/cnn%e3%81%ae%e3%82%b5%e3%83%b3%e3%82%b8%e3%82%a7%e3%82%a4%e3%83%bb%e3%82%b0%e3%83%97%e3%82%bf%e6%b0%8f%e3%81%8c%e3%82%a4%e3%83%99%e3%83%ab%e3%83%a1%e3%82%af%e3%83%81%e3%83%b3%e3%82%92%e3%82%81/

これはTVメディア、新聞だけの話ではありませんで、ITプラットフォームでも偏向的選別があります。アメリカの場合は、東海岸はやや保守的（右派）、西海岸は左翼リベラルという傾向がありますが、Google、FaceBook,Twitterなどの多くは西海岸側で、リベラルで民主党よりです。そのため、コロナやワクチンにかこつけて、正しい情報を共有しようとしたり、トランプ大統領にメリットがあることを発言すると、アカウントBANなどされる傾向があります。
Youtubeでも、「この話題に触れたら、動画削除された、広告つけてくれない」などの問題があるようです。

最近話題のイーロン・マスク氏によるツィッター買収などがそうです。マスク氏は、偏向のあるアカウント停止などをやめさせたかったようですが、ツィッターにはフェイクアカウントも多く、このように買収中止になったようです。

マスク氏のど正論記事をご紹介いたしましょう。

(4) 情報を受け取る側の問題

上記は発信者側の問題なのですが、受信者側の問題も指摘されています。100人人がいたら、ある人は「事実と意見の差がわからない」という人がいるということです。これは、PISA調査というもので、各国の「事実」と「意見」の判別をラバヌイ島問題での正答率をグラフにしたものです。

縦軸が高いほうが、ちゃんと区別できることを意味します。米国は非常に高いですが、横軸も教育されていることを示しますので、「判別を教育されているから、実際の区別の正解も多い」ということになります。

残念ながら、日本は真ん中位でして、教育実施にも問題があるし、実際先進国であり、かつ平均IQ世界一なのに50%未満ですので、よろしくありません。前から、おひとよしで騙されやすい傾向があったのですが、こういった問題でもうまく判別できないようです。余談ですが、このOECD各国では韓国が一番正答率が低いです。たしかに、韓国人には歴史的に偏向教育をされていますし、すぐかーっとなる精神病性もありますし、非常に低いのは問題でしょう。一方、あまり教育されていないのに、正答率がまあまあ高いトルコは、ちょっと面白いです。西洋と東洋の中間地点なので、２つの文化の違いを比較してよく考える癖が全国民にできているのかもしれません。どうしてかはわかりませんが、中東諸国の中で一番に近代化に成功した国ですから、さすがです。なんらかの素晴らしい素養があるのかもしれません。

(5) リベラル・メディアはたびたび嘘をつく

上記のCNN事件でもわかるように、メディアは言葉の暴力を作り出します。そして、「言論の自由」を盾に、たとえば嘘報道で、国民に被害を与えた会社は、証券会社などのように営業停止をくらいますが、メディアにはこの営業停止処分などはありません。また、出版社や映画会社の場合は「映倫」のような業界自主倫理組織があります（まあ、それでもドキュメンタリーと称してフェイク映画がつくられたりしますが、白黒どっちかわからないケースもあります）。しかし、TV局や新聞にはこれがないというか、あるにはあるらしいですが、まったく形骸上で、作動していません。良心のない人が、好きなだけ嘘をついてOKで、せいぜい一般読者が「購読やめるわ」という程度です。
そして賢くない人はフェイクニュースをそのまま信じてしまうのです。
こちらの情報をご覧いただくと、わかると思います。理解できない（つまり、マスゴミに洗脳されている人々ですが）人々もいると思いますが、じっくり読んでいただければと思いますし、自分以外のちゃんとしている人がネットでどのように言っているかを参考にされるといいでしょう。

あなたがそれなりに賢く、視野も広く、知識もたくさんあれば、だまされにくいです。そして、同じように賢い人は日本にはたくさんいて、ネットで情報発信しています。一方、賢くなく、マスゴミに洗脳されている人もいますが、その人々は、言っていることが矛盾が多いので、何度か議論をしていると、黙って消えていきます（ただ、また1，2週間すると忘れて同じことを言い出します）。また、他の方から「わかってないな！」と書かれていたりするので、状況を見ていると、雰囲気でどっちが正論、賢論だかわかるはずです。
（たまに、少数しか知っていない正しい事実がありますが、その場合はエビデンスを提示してきたり、論理がきちんとしています。）

もし、間違っている人が強情だと、しつこく同じことをコメントしてきますし、対面でしたら、暴力で訴えてくるでしょう。気に食わない相手を暴力で黙らせようとするのです。自分が間違っていることを最後まで認められないし、間違っているので論理破綻しているので、ろくに理論的に反論もできないからでしょう。
保育園などにいくと、幼児の中で、言葉が未発達だと相手の幼児を噛んでくる子供がいますが、大人でも同じなのです。
自分が間違っているか、本来は左右を見て、他の人の意見も見て、再度落ち着いて考え直せばいいのです。
しかし、頭の中が偏っていて、意固地な人はかっとなるだけで、自分が間違っていることを認めることができません。悲しいことです。せめて、恥ずかしいことを言っていたら、他人の意見をもっとよく聞くだけにしておいて、最初から黙っていてもらいたいものです。そうすれば、少なくとも馬鹿と言われません。「沈黙は金」なのです。

こちらも参考でご覧いただいて、本を読んでもらうといいと思います。

さて、最後に日本政府も問題視していて、啓もう資料を公開していますので、そのニュースをリンクして終わります。
リンク先にPDFファイルがありまして、よくまとめられてあります。脳の認知バイアスなどの話もあるので、大変勉強になります。

遅まきながら、少しは改善されていいかなと思います。
皆様もぜひ、こちらの資料を読んで、自分や家族、子供さんへの啓もうに使っていただくといいと思います。

この話について、私は脳科学を研究しているので、なぜこうなるか脳の内部を説明することはできますが、できれば書籍にして上梓したいので、それについては割愛したいと思います。

他に、こういう問題を回避するための政策案を書いてみました。あわせて読んでいただけると幸いです。

追記
「悪魔の証明」を要求するメディア、宗教の自由を認めない。やばい背景思想があるという話。韓国みたいになってきた。やばい！！

2023/4/4　こういうのもありましたので、追記します。