【じーじは見た！】　前編：Ｐ.Ｆ. ドラッカー　～30年前に　既に起こっていた未来～

#PeterDrucker

「既に起こってる未来」（The Future That Has Already Happened）前編

未来は予測不能だけれど、既に起こっている未来なら分かるという示唆に富んだ内容なので、これからの時代を担っていくZ世代の方には是非読んでもらいたいと思います。1991年に既に起こっていた未来のお話です。

なお、章タイトルは、理解しやすいように目次として私が付けたもので、原文にはありません。

第１章　人口減少

政治的、社会的、経済的、そしてビジネスにおける出来事を75年先まで見据えようとしたり、未来を予測しようとすることは無意味である。 

しかし、すでに既に起こっている取り返しのつかない主要な出来事を特定することは可能であり、実り多いものである。

つまり今後10年あるいは20年の予測可能な影響、言い換えれば、すでに起こっている未来を特定し、それに備えることは可能である。

戦争、疫病、あるいは彗星との衝突でもない限り、次の20年間のビジネスに影響与える重要事項は、経済学や技術ではなく、 人口統計で読み解ける。

 ビジネスに影響を与える重大なネガティブインパクトは、過去40年間警告されてきた世界の人口過多ではない。 

それは、先進国である日本とヨーロッパや北米の人口減少である。

第２章　集団的自殺の過程

先進国は集団的自殺の過程にある。 

何故ならば、先進国の市民は、自分たち自身を繁殖させるのに十分な赤ちゃんを産んでいない。そして、その原因は非常に明白なのである。

若者は、今後ますます多くの高齢で働いていない人々を支えなくてはならない「増大する負担」に、もはや耐えることができないということだ。

彼らは、依存スペクトルのもう一方の端を削減することによってしか、その増大する負担を相殺することができない。

つまり、それは子供を少なくするか、子供をもうけないということなのである。

もちろん、出生率は再び上昇する可能性があるが、これまでのところ(1980年代が終わった段階)、どの先進国でも新しいベビーブームのわずかな兆候すらない。 

しかし、出生率が一晩で米国のベビーブームの3倍以上に増加したとしても、その新しい赤ちゃんが完全に教育を受けて生産的な成人になるまでには25年かかる。 

言い換えれば、次の25年間（1991年から2016年）、先進国の人口減少は、事実に基づいて既に起こっている未来であり、したがって、先進国の社会と経済に次のような影響を及ぼすと断言できる。

第３章　既に起こっている未来

実際の定年（人々が仕事をやめる年齢）は、すべての先進国で、大多数を占める健康な人々の場合、75歳まで上昇するだろう。

 この定年の上昇は、20年後の2010年よりかなり前に始まるだろう。

先進国では、もはや消費者需要の増加が期待できず、より多くの人や資源を投入したところで経済成長をもたらすことはなくなる。

 先進国は、あと数十年間は、知識労働と知識労働者の生産性の優位性による継続的な生産性向上によって経済成長を遂げるであろう。

そのような知識労働者が経済成長をサポートする人口基盤に達している先進国はまだどこにもない。

お金や技術では、増大する労働資源の不均衡をいつまでも相殺することができないため、どの国、産業、または企業にとっても長期的な競争上の優位性はあり得ない。

 2つの世界大戦中に開発されたトレーニング方法論（主に米国）により、産業革命前の未熟練の肉体労働者の生産性を事実上短期間で世界クラスのレベルに引き上げることは可能になった。

一方で、先進国は知識労働者を供給してはいるが、これは定性的な利点ではなくなった。なぜならば新興国の教育を受けた人々は、先進国の人々と同じくらい知識が豊富だからである。

しかし、量的には、先進国は大きなリードを保っている。この量的リードを質的リードに変換することが、先進国が世界経済で競争力を維持するための1つの方法であり、おそらく唯一の方法である。

それには、知識と知識労働者の生産性に関する継続的で体系的な改善が必要だが、まだその重要性が認識されていない状況である。

第４章　リソース（資源）としての知識の意味

知識は他のすべてのリソースとは異なる。 

それは絶えず時代遅れになるので、今日の高度な知識は明日の無知であるという点にある。 

また、重要な知識は、たとえばヘルスケア業界では薬理学から遺伝学へ、コンピューター業界ではPCからインターネットへと急速かつ急激に変化する可能性がある。

知識と知識労働者の生産性は、世界経済における唯一の競争要因ではないが、少なくとも先進国のほとんどの産業にとって、それは決定的な要因になる可能性がある。 この予測の可能性は、企業と経営幹部に影響を及ぼす。

最初の包括的な意味は、世界経済は引き続き非常に混乱し、競争が激しく、関連する知識の性質と内容の両方が、継続的かつ予測不可能に変化するにつれて急激な変化を起こしやすい。

企業や経営幹部の情報ニーズは急速に変化する可能性がある。 

私たちはここ数年、組織内で何が起こっているかの情報のみで改善に集中してきた。 

それが従来の情報システムの役割であり、ほとんどの経営幹部が依然として依存している会計は、企業内で何が起こっているかを記録したものである。 

活動基準会計、エグゼクティブスコアカード、経済的価値分析など、最近のすべての変更と会計の改善は、社内のイベントに関するより良い情報を提供することを目的としている。 

ほとんどの新しい情報システムによって生成されたデータにも企業内部の情報把握という目的がある。 実際、組織が収集するデータの約90％以上は、内部イベントに関する情報である。

（どうです？　既に起こっている未来は、まさに予言ですよね。GAFA台頭前の論文かと思うと凄い。ドラッガー好きの日本人はもっと真剣に向き合うべきだったのかもしれません。明日の後編をお楽しみに！）

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