中東情勢の緊迫化とインフレ警戒感の中、日経平均は反発　米Appleの生成AI買収協議も話題に

今週の日経平均株価は、週間で568.98円高（+1.50%）の38,403.23円で取引を終了した。
先週末には、イスラエルのイラン核施設への攻撃やそれに対するイランの報復により、中東情勢が緊迫化し、売りが先行する場面もあった。
しかし、週明けからは「ホルムズ海峡封鎖」などのリスクが顕在化しなければ、株式市場への直接的な影響は限定的との見方が広がり、過度な警戒感が後退。25日移動平均線（25MA）に下支えされる形で買い戻しが進んだ。

ただし、週後半には再び上値が重くなった。米連邦公開市場委員会（FOMC）後の会見で、パウエルFRB議長が「今後数カ月のインフレ高止まり」を警告したことで、市場には戻り売り圧力がかかった。一方で、日本銀行の金融政策決定会合では、追加利上げを急がない姿勢が示され、円安・株高の追い風となった。

こうした不透明感が続く中、テクノロジー分野では前向きな話題も浮上している。
米ブルームバーグ通信によると、米Appleが生成AI（人工知能）検索技術を持つ米新興企業「パープレキシティ」の買収を社内で協議していたという。AppleのM&A責任者らが具体的に議論を交わしており、同社の生成AI領域への本格参入を見据えた動きとみられる。米巨大テック企業による有力スタートアップの技術・人材囲い込みが加速する中、市場ではAI関連銘柄への注目度も再び高まっている。

地政学リスクと金融政策が交錯する相場環境において、先端技術分野での成長期待が一つの支えとなる可能性があり、来週以降の市場の方向感を見極めるうえでも注目が集まる。