ホワイトハットの戦略

トランプ、ジュリアーニ、そしてアメリカを取り戻す長期計画

「トランプ革命」について、@holonabove氏によるtwitter（X）のObserving Consciousnessで緻密にまとめられた論説です。

要約

・トランプはマフィア退治に協力した
・どのようにホワイトハットがDSを追い詰めていったのか
・現在は国民を覚醒させる作戦が行なわれている
・ハンターバイデンはホワイトハットの協力者
・トランプの裁判はDSの犯罪を投影したものである

アトランティック・シティ-すべてはここから始まった

1980年代初頭、当時新進気鋭の不動産王だったドナルド・トランプは、アトランティック・シティのカジノ業界に参入した。一見、ビジネスへの野心に突き動かされているように見えるこの動きは、組織犯罪を解体し、より大規模な活動の基盤を築くためにホワイトハット愛国者たちが企てた巧妙な計画の始まりだった。

ニューヨーク州南部地区連邦検事のルディ・ジュリアーニはこの計画の中心人物であり、彼の法的専門知識と容赦ない正義の追求をこの組織にもたらした。

初期の出会いと潜入捜査
1981年4月、トランプはFBI捜査官のデイモン・テイラーとウォルト・ストウに会い、アトランティック・シティに組織犯罪の影響力が蔓延していることへの懸念を表明した。彼は大胆な計画を提案した。自分のカジノ・ベンチャーをマフィアに対する潜入捜査の隠れ蓑にするというのだ。FBIは正式な約束はできなかったものの、トランプの申し出を真剣に受け止め、1981年10月までに包括的な覆面作戦を実施するに至った。

最初の摘発：マフィア
トランプがカジノ事業を展開するにつれ、法執行機関との関わりも深まっていった。サルバトーレ・テスタ、ポール・カステラノ、フィリップ・レオネッティといったマフィアの主要人物が標的となった：

・サルバトーレ・テスタ ：1982年、トランプはテスタから高値で土地を購入。1984年、マフィアの内部抗争の中でテスタが殺害され、フィラデルフィアの犯罪ファミリーに大きな打撃を与えた。
・ポール・カステラーノ：ガンビーノ・ファミリーのトップが1984年に逮捕されたのは、トランプが潜入捜査を提案した直後のことで、マフィアの上層部を解体するための組織的な取り組みがあったことを示唆している。
・ フィリップ・レオネッティ：1987年に逮捕されたフィラデルフィア犯罪ファミリーのアンダーボス。当局への協力により、マフィアの活動に関する広範な情報を得た。

アトランティックシティ以外への拡大
アトランティックシティでの成功は始まりに過ぎなかった。トランプとジュリアーニの協力関係は全米規模に拡大し、全米の汚職と組織犯罪を標的にした。ジュリアーニがRICO法を駆使した結果、数多くのマフィア幹部が有罪判決を受け、さまざまな業界に対するマフィアの支配力が著しく弱まった。

全米および国際的な影響
作戦が拡大するにつれ、マフィアだけでなく、政治家、裁判官、企業など、より高いレベルの汚職も標的となった。

・アブスキャム作戦（1980年）：FBIのおとり捜査により、複数の下院議員や地元政治家が有罪判決を受け、アトランティック・シティに絡む根深い汚職が明らかになった。
・マイケル・マシューズ：元アトランティックシティ市長は、贈収賄と組織犯罪者との共謀で有罪判決を受けた。
・ジョン・ゴッティ：悪名高きガンビーノ一家のトップは、徹底的な監視と捜査の結果、1990年に逮捕された。
・フェリックス・セイター：マフィアとつながりのあるロシア移民のセイターは、さまざまなプロジェクトでトランプと協力し続け、組織犯罪との継続的なつながりを強調した。

ホワイトハット作戦の台頭

1990年代後半から2000年代初頭にかけて、ホワイトハットの活動範囲は国際的に拡大した。アトランティック・シティでの初期の作戦で開発された戦略を活用し、ディープ・ステートとCIAの凝り固まった権力構造を解体するための世界的な取り組みが計画に組み込まれ始めた。

テクノロジーと脅迫証拠の活用

ホワイト・ハットは、高度なテクノロジーと包括的なデータ収集手法を駆使して、世界中の不正な個人に対する有罪の証拠を集めていた。NSAのPRISMプログラムだ。

NSAのPRISMプログラム： この監視活動により、ホワイトハットは電話、ビデオ録画、キー入力、金融取引など、膨大な量のデータを収集することができた。このデータから、さまざまな分野の著名人の活動に関する詳細な洞察が得られた。（現在の）テクノロジーはPRISMをはるかに超えて進化していることは確かだが、これはスノーデン経由で簡単に調査できる。

エプスタイン島とPディディの邸宅： これらの場所の電話は、一流俳優、ミュージシャン、政治家、国家元首、裁判官などの脅迫証拠を収集するために使用され、腐敗の深さを明らかにした。

戦略的な国際的動き

トランプとジュリアーニによって築かれた基盤をもとに、ホワイトハットは世界的に活動を拡大した。

ブラックロック、バンガード、ステートストリートの没収
これらの大手投資会社は乗っ取られ、DEI/ESGのイニシアチブを推進するために利用され、ディープ・ステートの行き過ぎた行為と不道徳な慣行を暴露した。アラジンAI取引プラットフォームは、犯罪資金の動きをすべて追跡し、ダークマネーの活動を妨げるために市場を操作し、BRICS+同盟に連動する世界的な金本位制に資金を移動させるために活用された。これらはほんの3つの例に過ぎないが、「人道に対する罪」に関与した企業を、すべてとは言わないまでも、そのほとんどを没収したと私は感じている。私たちは今、その開示を見ているところだ。

BRICS+同盟
トランプ大統領によって構想されたこの同盟は、WEF、NATO、国連といった既存のグローバル組織に取って代わることを目的とし、従来の欧米主導の組織からパワーバランスをシフトさせる。これについては、これまでにも何度か取り上げてきた。トランプの「ワールドツアー」は、BRICS+グローバル・アライアンスの存在を確固たるものにした。

汚職撲滅のグローバルキャンペーン
トランプ大統領のワールドツアーは、収集した証拠を活用して他国からの協力を取り付け、人身売買、武器取引、金融腐敗に関与する国際シンジケートへの世界的な攻撃につながった。
"We caught them all!"（全部捕まえた！）

アラジンAI取引プラットフォームの利用
アラジンと名付けられたブラックロックのAIトレーディング・プラットフォームは、ホワイト・ハットにとって極めて重要なツールであった。その用途は、
・すべての犯罪資金の動きを追跡する。
・市場を操作してダークマネーの活動を妨げる。
・BRICS+同盟に連動する世界金本位制に資金を移動させる。
である。

この洗練されたテクノロジーの使用は、現在進行中のディープ・ステートとの戦いにおいて大きなアドバンテージとなった。

CIAとテロリスト組織の代理人を暴く
「イスラエル」は、中東におけるCIAの絡みを排除するためのホワイトハットの代理人として、特にハマスやヒズボラといったイランで活動するテロリスト組織を標的として利用されてきた。この戦略的な動きは、この地域におけるディープ・ステートの影響力を不安定化させることを目的としている。このテーマについては別の記事で大きく展開しているので、ここでは詳細を省く。

不正選挙とThe Great Awakening（大いなる目覚め）

選挙不正は重要な焦点であり、映画『2000 Mules』で紹介されたような暴露はその始まりに過ぎない。ホワイトハットはすべてを追跡し、その証拠を使って「大いなる目覚め」という目標を推進してきた。このプロセスは、腐敗と犯罪の深層を暴きながら、大衆を目覚めさせ、市民不安を回避することを目的としている。

大げさな社会的アジェンダ
暴露作戦の一環として、以下のようないくつかの大げさな社会的課題が使われてきた。
・バドライト騒動
・女子のスポーツに男子が参戦
・大手企業や大学でのDEI採用
・幼稚園のトランス（DragQueens）ショー
・ターゲット（Target）のLGBTQ+や悪魔崇拝グッズ
これらの行動は、大衆の怒りを引き起こし、特定の政策の不条理を暴き、より広範な覚醒プロセスに貢献するように設計されている。

人身売買の証拠とMIL/JAG（軍事/法廷）裁判
暴露作戦の最後のピースは、国際的な児童人身売買の広範なネットワークを明らかにすることである。これらの犯罪の詳細は、社会全体が正義を求める（demand justice）ほど恐ろしいものになると予想される。

児童人身売買摘発作戦の詳細は、ここにある。

ネタバレ注意
MIL/JAG裁判は2020年1月から続いており、これらの犯罪者を裁くプロセスが順調に進んでいることを示している。コロナと診断され自宅で休養しているという公人の主張は、これらの裁判に関与するための偽装工作と見られることが多いと私は思う。

ツイッター1.0と汚職の暴露
ホワイトハット戦略の一環として、（イーロン・マスク買収前の）ツイッター1.0は人道に対する犯罪に関与した他の大企業とともに捕らえられた。この買収は、ホワイトハットが人々に真実を広めるために極めて重要であった。ツイッターファイルの公開は、政府、CIA、司法省、FBI、MI6、その他を含む国際的なプレーヤーの洗練されたネットワークによって組織された大量の憲法修正第1条の権利侵害を暴露した。ツイッター・ファイルから明らかになった主な内容は以下の通りである。

・COVID-19の起源：ウイルスの操作と放出に世界的な組織が関与していることを示す証拠。
・国際的な児童売買：ハリウッド、世界政府、大企業が、これらの凶悪犯罪を助長し、隠蔽していること。
・選挙干渉：ソーシャルメディアやその他のデジタル・プラットフォームを通じて、国内外の関係者が選挙結果を操作している事例が文書化されている。

ハンター・バイデンの関与とその意味するもの

最近の進展により、ハンター・バイデンに関する武勇伝、特に彼の刑事銃裁判に関する重要な新証拠が明らかになった。この裁判では、ハンターが父親を裏切ってホワイトハットに協力している可能性を示唆する、これまで公表されていなかった情報が明るみに出た。これは、ジョー・バイデンとその家族、そして彼らが属する腐敗したシステム全体に壊滅的な影響を与える可能性がある。

私が最初にハンターのノートパソコンのことを聞いたとき、このノートパソコンが偶然そこに置かれているはずがないと感じた。後に3つの異なるラップトップがあったことを知った。事故であるはずがないと思った。ハンターは父親を裏切ったのだ。ラップトップは連邦裁判の証拠になったばかりだ。これは完全な情報開示デクラスだ。

ハンター・バイデンの銃裁判と暴露
裁判では、ツイッター・ファイルや他の調査で行われた主張を裏付ける実質的な証拠が提示された。

・金融取引： ハンター・バイデンと、外国企業を含む様々な汚職取引を結びつける金融取引の詳細な記録。
・デジタル通信： テキストメッセージ、電子メール、その他のデジタル通信で、ハンターの不正活動への関与の概要を示し、他の著名人を巻き込む可能性のあるもの。
・ビデオおよび音声証拠：汚職、賄賂、その他の犯罪行為の直接的証拠となるハンターの機器からの録画。

ハンターのノートパソコンにある証拠は控えめにはできない。そのノートパソコンには、数千人、数百の企業、国際的な国家元首を倒すのに十分な証拠がある。文字通り、人身売買を含む汚職のロードマップだ。それは今、公式記録に残されている。

ハンター・バイデンの協力の影響
ハンター・バイデンが本当にホワイトハットに協力しているとすれば、汚職との闘いにおける重要な転換点となる。彼のインサイダー情報と機密情報へのアクセスは、バイデン一族とその関係者の腐敗の深さを暴露し、それを導く可能性がある

・弾劾と法的措置：ジョー・バイデンに対する弾劾訴追手続きと、他の関係者に対する法的措置の可能性。
・制度改革：今後このような腐敗が起こらないようにするための政府内の大改革。
・国民の覚醒： 国民の意識と説明責任への要求が高まり、「大いなる目覚め」の目標が達成される。

トランプの起訴： ディープ・ステートの犯罪の投影

トランプが複数の起訴に直面するにつれ、これらの起訴がディープ・ステートとその工作員による犯罪そのものを投影したものであることが明らかになった。主な類似点は以下の通り。

・ヒラリー・クリントンの電子メール・スキャンダル： ヒラリー・クリントンが私用メールサーバーを使用して公務を遂行し、国家安全保障を危険にさらす可能性があったという疑惑を反映している。反逆。
・ジョー・バイデンの外国との取引： トランプに対する共謀と汚職の告発は、バイデンが影響力の身売りや財務上の不正行為など、外国組織と取引していた証拠と呼応した。反逆。
・バラク・オバマ政権： 政敵をスパイし、国民の認識を操作するために情報機関を悪用するなど、さまざまな秘密工作を通じて国家を弱体化させた。反逆。

バイデン政権と継続中の作戦
バイデン政権でのホワイトハットは、より密かにではあるが、その活動を継続した。トランプ大統領時代に開発された戦略はそのまま残り、ディープ・ステートの解体は確実に継続された。

・経済操作：米連邦準備制度理事会（FRB）が金利を引き上げ、インフレを高めたのは、不換紙幣経済を崩壊させ、BRICS＋同盟に連なる金本位制に移行するための統制された努力の一環と見なされる。
・技術的監視：高度な監視技術の継続的な使用は、違法行為の証拠を収集し、腐敗した個人が司法から逃れることができないようにした。
・グローバルな協調：BRICS+同盟は引き続き世界戦略の要であり、伝統的なグローバル組織に取って代わり、ディープ・ステートの影響力を低下させる取り組みが行われた。

まとめ

トランプがアトランティック・シティで起業してから、大統領に就任しバイデン政権下で作戦を継続するまでの一連の流れは、グローバリスト勢力からアメリカを取り戻すための、ホワイトハットによる高度で長期的な戦略を明らかにしている。組織犯罪を解体し、最高レベルの腐敗を暴き、テクノロジーによる監視を活用することで、トランプとその仲間たちは合憲的な統治と透明性を回復するための基盤を築いた。この物語は、トランプの初期のビジネスキャリアに対する我々の理解を再構築するだけでなく、国家主権を取り戻し、"我々国民We the People "に力を与えるための複雑で計画的な努力を浮き彫りにする。

「計画」は本物だ。私たちはそれが目の前で展開されるのを目の当たりにしている。 私たちは、明日の歴史書を書くことに参加しているのだ。（了）

参考文献

冒頭で述べたように、ここでは裁判例などの内部記事参照とともに、直接使われた文献を紹介する。

1.マーシャル・プロジェクト：トランプとマフィア

2.ポリティコ： ドナルド・トランプとマフィア

https://www.politico.com/magazine/story/2016/05/donald-trump-2016-mob-organized-crime-213910/

3.ウォール・ストリート・ジャーナル：ドナルド・トランプとマフィアのつながり

https://www.wsj.com/articles/donald-trumps-mob-ties-explored-in-new-investigation-1472776198

4.連邦地方裁判所：アメリカ合衆国対フィリップ・レオネッティ、1987年

5.FBI公文書館：1982年、クリーンスイープ作戦

6.ニューヨーク・タイムズ ：ジョセフ・ヴァイクセルバウムの奇妙な事件

https://www.nytimes.com/1989/12/15/business/the-strange-case-of-joseph-weichselbaum.html（リンク切れ）

7.ヴァニティ・フェア：マフィアを手なずける男
https://www.vanityfair.com/news/1994/10/the-man-who-tamed-the-mob（リンク切れ）

8.ガーディアン：トランプと組織犯罪の関係
https://www.theguardian.com/news/2017/sep/13/trump-ties-organized-crime-russia（リンク切れ）

9.連邦地方裁判所：1992年、合衆国対ジョン・ゴッティ事件

10.連邦地方裁判所：合衆国対アンソニー・サレルノ事件、1985年

11.連邦地方裁判所：合衆国対ヴィンセント・ギガンテ事件 1997年

12.FBI公文書館：エドワード・ハロラン汚職調査、1980-1990年

13.米国労働省監察総監室：調査報告書、1980-1990 年。

14.ニューヨーク・ウォーターフロント委員会：年次報告書、1982-1987 年。

15.イタリア国家警察：ピッツァ・コネクション作戦、1985年

16.FBI公文書館：アブスキャム作戦報告書、1978-1980年。

17.ニューヨーク・タイムズ：アトランティックシティ市長マイケル・マシューズに有罪判決
https://www.nytimes.com/1983/03/15/nyregion/atlantic-city-mayor-michael-matthews-convicted.html（リンク切れ）

18.大統領令13818：深刻な人権侵害または汚職に関与した人物の
財産を封鎖する

19.大統領令 13848：合衆国選挙における外国からの干渉に対する
一定の制裁措置

20.ツイッターファイル：完全な分析

21.ニューヨーク・タイムズ：ハンター・バイデンの銃裁判

https://www.nytimes.com/2024/06/01/us/politics/hunter-biden-gun-trial.html

考察

いや～、やっぱりすごい人はいるものですね。先にこの論説を読んでいたら、前回の「トランプ革命の全容」なんか投稿しませんでした。自分のレベルの低さを痛感させられました。

この論説は、「トランプ革命」の見解に関して私の書いたこととほぼ同じですが、私が指摘できなかったこと（PRISMプログラム、アラジンAI取引プラットフォーム、ハンター協力者説）についても述べられています。

Observing Consciousnessではこの論説の他に、マーア・ラーゴ捜査はトロイの木馬である、デトックスの実践、、第5世代戦争について、人身売買摘発作戦など興味深い考察を行っています。関心のある方は、substackでお読みになると良いでしょう。

さらに、6月22日にDerek Johnson氏のTelegamでの解説が、「軍事占領と作戦継続を目の当たりにしている、さらなる証拠」と題してAMERICAN MEDIA GROUPに掲載されました。こちらではDSが行なってきた犯罪の実態と、軍事作戦によってトランプがどの様にDSを追い詰めているのかを語っています。こちらも整理された内容で、ホワイトハットの活動が簡潔にまとめられています。

（Google翻訳機能付）

「トランプ革命」について、私と同じ見解の方がいることは大変心強く感じています。ですが、私も@holonabove氏もDerek Johnson氏も（この話に同意するあなたも）世間一般からすれば「アタオカ」と一括りにされてしまうでしょう。それほど、この解釈は俄にわかには受け入れがたい発想の飛躍が必要なのです。

ここで逆の発想を持ってみましょう。もし、世の中の大部分の人が、現在「トランプ革命」が行なわれているかもしれないと認識するようになったらどうなるでしょう。

肯定的であろうと否定的であろうと、マスコミがデボリューションやCOGを報道したりすれば、ホワイトハットに踊らされている人達も、ヤバいことが行なわれているかもしれないと警戒してしまい、悪事を続ける訳がありません。自分だけは助かろうと、財産を隠して早々に逃げ出してしまうかもしれません。これではDSを根絶することができなくなります。ですから、多くの人に気付かれないように作戦を遂行するはずです。

ただし、少数の人々には気付いてもらう必要があります。一番大きな理由は、内戦を起こさせないためだと推測します。2020年の大統領選では、Antifaによる暴動に対しプラウド・ボーイズのような右翼組織が暴力的に対抗しようとしました。今年は極左組織だけでなく不法移民による街の破壊が危ぶまれています。それなのに、右翼組織が動いているような情報は皆無です。

4年前と比べて、選挙が近づいても極右と極左の対立が激化していません。インフレによる生活苦、不法移民による治安悪化、極端なジェンダーフリー教育など、保守層が大々的なデモを起こす理由はそろっているのに、（カナダで起きたフリーダム・コンボイのような）全米的な運動に広げようといった動きは目にしません。劣勢なDS側は、もう一度ワシントンDC-J6事件のような事が起きれば、待ってましたと全米を大混乱させようと狙っているはずです。しかし、至って平穏です。これは、軍事作戦が進行中であることを察した人達が自制をしているからではないでしょうか。

つまり、ホワイトハットの発信は、「公にすることはないけれど、一部の人だけには察してもらいたい」と言う目的で行っていると考えます。Qアラート、フリンジ付き星条旗、似てない替え玉ダブル、思わせぶりなトランプの発言。これらは、情報を読み取れる一部の人に向けて発信をしているのでしょう。

「皆さんは、裏側で行っている軍事作戦を邪魔することなく、身の安全に気を付けて下さい。」、「DSにくっついてゆく人々のことは無視して結構です。」と言っているような気がします。