『100年前の予言とビットコイン』｜資産１０億円を目指す投資日記

「アメリカを地球の暗号資産の首都、そしてビットコインの超大国にする」

これは、ドナルド・トランプ氏が大統領選挙で掲げた言葉である。

かつて彼はビットコインを「詐欺のようなもの」と批判していた。

しかし大統領選期間中、その姿勢を大きく転換し、暗号資産を支持する立場を鮮明にした。

背景には、暗号資産業界の強い支持もあったと言われている。

さらに彼は、

「ビットコインを売るな。アメリカ政府が保有するビットコインを100％維持し、国家の戦略的ビットコイン準備金とする」

とも語っている。

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この発言は市場に大きな衝撃を与えた。

ビットコイン価格は急騰し、史上初となる10万ドル（当時のレートで約1500万円）を突破する原動力となった。

人々が期待したのは単なる値上がりではない。

「あのアメリカ政府が本気でビットコインを買い集めるかもしれない」

そんな期待が市場を熱狂させたのである。

実際、アメリカでは「ARMA（アメリカ準備金現代化法案）」といった法案も提出されている。

その内容は、5年間で100万BTCを市場から購入し、最低20年間保有するというものだ。

もし実現すれば、世界最大の経済大国がビットコインを国家資産として保有することになる。

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ただし、現在アメリカ政府が保有している約33万BTCは、自ら購入したものではない。

シルクロードの摘発やサイバー犯罪の捜査などで押収したビットコインである。

アメリカ政府は長い間、ビットコインを「犯罪者の道具」として警戒してきた。

だが皮肉なことに、その犯罪者たちを熱心に取り締まった結果、気が付けば世界最大級のビットコイン保有国になっていたのである。

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最近は、トランプ氏の当選直後ほどビットコインの話題を見かけなくなった。

しかし、それはブームが終わったからではない。

今は熱狂のフェーズではなく、法案や制度として形にしていく地道なフェーズに入っただけだ。

水面下では議論が続いている。

アメリカ政府が本当にビットコインを買い始めるのか。

もし始まれば、その影響は世界中に広がるだろう。

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私利私欲や政治の思惑で動く現代のマネーゲーム。

だが、この大騒動を100年以上前に予感していたかのような人物がいる。

宗教家であり思想家でもあった出口王仁三郎
（でぐち おにさぶろう）である。

彼は将来、

「紙幣や硬貨がなくなり、目に見えない貨幣が使われる時代が来る」

という趣旨の言葉を残したと言われている。

もちろん当時はインターネットも存在しない。

ましてビットコインなど想像もできなかったはずだ。

それでも現代を見れば、私たちは電子マネーやスマートフォン決済を当たり前のように使っている。

そして今、国境を越えて取引されるビットコインが存在している。

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王仁三郎の言葉が本当にビットコインを指していたのかは分からない。

だが、100年以上前に語られた未来像が、どこか現代と重なって見えるのは不思議なことである。

未来は、いつも最初は誰かの想像から始まる。

そして、その想像は時として、人々の常識を超えた場所へたどり着く。

ビットコインの物語は終わったのではない。

もしかすると、本番はこれからなのかもしれない。

私が選んだ道についての記録です。
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