We The Mediaの記事をチョイスしてみた件。[2022/0113]

これはジョークではありません...。
クリスティン・グラディは、アメリカの看護師であり、米国国立衛生研究所臨床センターの生命倫理部門の責任者を務める生命倫理学者である。

ファウチやコリンズなど、大政府の公衆衛生機関の連中が、効果のないCOVIDワクチンを推し進め、人々を殺していることにショックを受けているのか？
彼らはこの種の犯罪に何十年も携わってきたのです。

2005年の時点で、彼らは自分たちの新しいワクチンがアメリカの子供たちに自閉症や神経障害の大規模な増加を引き起こしていることを知っていました。
彼らは毒のあるワクチンを市場から回収しないだけでなく、完全に安全だと主張しながら、子供たちにワクチンを打ち続けました。
そして、水銀と自閉症の関連性を訴えようとする人たちを、ことごとく炙り出していったのです。

月曜日の夜、Project Veritasは最新の調査結果を発表し、それは驚くべきものでした。
Project Vertias は新型コロナウイルスの起源・機能獲得研究・ワクチン・潜在的治療法…全てを隠蔽しようとする政府の努力に関する、これまで見たことのない軍事文書を公開しました。

新たに公開された軍事文書は、ファウチ博士の宣誓証言と矛盾するものです。
また、この文書は、米国政府が有効な治療法に関する情報を米国民に隠していたことも明らかにした。

さて、これは...
文書には、イベルメクチンとヒドロキシクロロキンがコロナウイルスの治療に有効であるという証拠が含まれていました。
この情報はアメリカ国民から隠されていたのです。

ハル・ターナー・ショー経由。

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国防高等研究計画局(DARPA)のコンピュータのTOP SECRETフォルダに保存された文書は、2020年4月にイベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、インターフェロンという医薬品がCOVID-19の「治療薬」としてテストされたことを証明しています。
-治療薬は "Top Secret" として葬られていたのですがね。

政府のコンピュータのTOP SECRETフォルダにこっそりと保存されていたこれらの文書の暴露は、米国連邦政府が2020年4月に、「COVID-19パンデミック」全体がこれらの一般薬の使用によって完全に治癒可能であると知っていたことを証明するものです。

以下はその抜粋です。
(※下部に画像を掲載します)

ペンシルバニアの裁判所は月曜日、共和党の州議会が2020年の大統領選挙の「科学捜査」と呼ぶもので、民主党が選挙を盗んだというドナルド・トランプ前大統領の主張によって煽られた、州の選挙管理者に対する召喚状全体を阻止することを拒否しました。
(※選挙不正の調査の為の召喚状の受付を受理出来るようになった、と解釈しております)

しかし、7ページに及ぶ命令を出した州内の連邦裁判所は、民主党のジョシュ・シャピロ州司法長官がプライバシー法で保護されていると異議を唱えた一部の情報の公開を、すぐには許可しなかった。
(※調査に関する資料となり得る一部の情報はまだ許可が降りていない、という感じかと！)

無署名の命令の中で、裁判所は、共和党が支配する上院委員会が9月に出した召喚状には正当な立法目的がないことを州当局が説得しなかったと述べた。
(※この辺りは主観に塗れてますね💦)

召喚状は17種類の記録を要求しており、その多くは公開されているが、州司法長官事務所がプライバシー法で保護されていると述べた情報、すなわち約900万人の登録有権者の社会保障番号と運転免許証番号の一部、連邦法で公開が禁止されている選挙システムの詳細も含まれていた。
(※この辺りは「不正に取得したらアカン記録とかを求めるのは良くないぞ！？」と言いたいのかな？
恐らくこの辺りに良い情報が転がっているんとちゃいます！？)

また、裁判所は、召喚状が上院の内部規則に基づいて適切に発行されたかどうかについての議論は避け、その問題は上院に委ねるとした。
(※この辺りは元の文章書いてる人が「適切に発行されていない事を前提としている」事がポイントかも？主観混ざり過ぎｨｯ!)

また、約900万人の登録有権者の社会保障番号や運転免許証番号の一部など、プライバシー法で保護される可能性のある情報の公開について、審理日程や今後の対応についての指示は出さなかった。

上院の最高位であるジェイク・コーマン臨時議長は、親トランプの信任を得ようとする州知事候補だが、声明で、判決は
「選挙制度を監視する議会の明確な法的・憲法的権限を支持するものだ」
と述べた。

今年の知事選にも出馬しているシャピロ(民主党)は声明で、上院共和党が雇った業者について、
「"ペンシルバニア州の有権者900万人の個人情報を保護するために"重大な問題があることを裁判所が認めた」
と述べた。
(※この節で書いている「業者」は調査官の事ですが、印象操作目的で業者呼ばわりしています)

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ペンシルバニアでの取り組みを横取りしようとした後、調査反対派は調査官を攻撃し始めた。 これが彼らの次の戦術だ。
(※この一節はゲートウェイ側です)

ドミニオン・ボーティング・マシーンズ社もまた、法廷での争いに自分たちを介入させようと試みている。

現在のところ、ペンシルベニア州での調査は金曜日に進められる予定です。

ハンターはカザフスタンに #秘密部隊 を連れて行きたがらなかった。
デボンアーチャーの淫らな誕生日パーティーの問題もあったし、マシノフ首相との交渉では、デボンとハンターのパートナーである #CNOC と #CCP に国を売り渡すという反逆を犯していた。

財務省は誰も何も知らなかったのか？
#CIA か？#FBI か？
そんなものはないだろう？ワオ！#CNBC #FOX #kazakhstan

#カザフスタン #CCP #ハンターバイデン 渤海ハーベストの「戦略的」投資のすべてが「プロジェクト○○」と題されているわけではなく、ほとんどスパイ映画のような ... ... 。🤔
（あと2つはハンターとデボンです。
私は上院の公聴会でそれを証明することができると誓う 😉)

「カザフスタンの書類を全部捨て始めるところ。右側にいるのはカリム・マシモフ。
数日前まで国家安全保障の責任者で、前大統領の下で首相を務めていた人物だ。
2014年にハンターと交渉して、カザフスタンのガス田を中国共産党の国営石油会社であるCINOCに売却した人物だ。

左の男性はケネス・ラキシェフ。
ラキシェフは国外に逃亡し、マシモフは国家反逆罪で逮捕・起訴されている。

マシモフはカザフスタンをどの国に裏切ったのか？
中国かアメリカか？ハンターが全ての中心にいるからです。
しかし、#CIA、#FBI、#国務省はハンターがこのようなことをしているとは知らなかった。
これは文字通り、バイデン政権を崩壊させる可能性があります。
2022年は劇的な啓示の年になると言っても信じて欲しい」

... ...😎

ジャック・マクシー(Gab)

内戦のリハーサル？
米軍がノースカロライナ州で2週間の「ゲリラ戦」訓練を実施し、特殊部隊に「非合法政府」を転覆させる方法を伝授する。


特殊部隊候補生が2週間のロビン・セージ訓練に参加し、非合法な政府を転覆させる練習をする。

ロビンセージは「政治的に不安定な」架空の国に兵士を配置し、「非従来型ゲリラ戦」を用いて「数的に優位な敵」を打ち負かす。

特殊部隊の最終試験となるこの演習で、兵士たちはベテランの軍人や特別な訓練を受けた民間人と対決することになる。

しかし、何人かの市民は、この演習が兵士に民間人を標的にすることを奨励するのではないかと懸念している。

米国では、キャピトル暴動から1周年を迎えたばかりで、この訓練のニュースは緊迫した時期に発表されました。

また、司法省が「国内の暴力的過激派による脅威の増大」に直面し、「国内テロ」部門を新設したことを受けてのことです。

上記の記事から。
この訓練のニュースは、国会議事堂での暴動からわずか数日後に発表されたもので、司法省は「国内の暴力的過激派からの脅威の高まり」に対処するために、新たに「国内テロ」部門を創設すると発表した。
このタイミングでの出来事に疑問を呈する人もいれば、バイデン政権が「アメリカ蜂起の準備」をしているのではないかと懸念する人もいました。

もしこれが、毎年恒例のイベントを知らせるSF記事のための単なる訓練作業／最終試験であるならば、なぜメディアはこのように書くのだろうか。

再び記事から。
「143年前に制定されたPosse Comitatus Actは、法律で明示的に許可されている場合を除き、連邦軍が民間の法執行に参加することを禁止しているため、ソーシャルメディアのユーザーの中には、この訓練を気にかける人もいる。
この法律は、軍が民間の問題に干渉することは、民主主義と個人の自由に対する脅威であるとしている」

これでは、誰かが怖がっているようにしか読めません。

これが毎年行われている訓練にどう影響するのか？

そして、なぜこのようなコンクリートの壁を作っているのでしょうか？

最近公開されたビデオによると、ジョー・バイデン・ホワイトハウスは、ホワイトハウスの周囲にコンクリート（K-Rail）の爆風とセキュリティを封じ込める壁を建設しています。
何の説明もないようですが。

WHの芝生にある噴水の周りに作られている壁は、何か馬鹿げたことのために作られたものだと、私は事実上保証することができます。

この種のセキュリティバリアは、国家元首がホワイトハウスに来る予定があるときに時々建立されます。
しかし、予想される代表団や外国の要人に関する情報はないようだ。
また、ソーシャルメディア上のある研究者によると、この作業が行われているため、一般に公開されているCCTVのビデオストリームはすべて無効化されているとのことです。